求人媒体とは?媒体の種類や特徴、効果を解説

求人広告コラム

求人媒体とは?媒体の種類や特徴、効果を解説

2018.07.06

求人広告

新たな人材募集を自社の採用ページだけで行うのは、求人の告知や母集団形成を自社で行う必要があり、時間もコストもかかります。
求人を広く告知し、応募数を増やす有効な採用手法の一つに求人媒体の利用があります。求人媒体はさまざまな種類があり、特徴や効果も異なります。そこで今回は求人媒体とは何か、それぞれの特徴や効果、求人サイトの利用方法について詳しく解説していきます。

目次

求人媒体とは

求人媒体とは、企業の求人情報を掲載し、転職希望者からの応募を集める媒体のことです。民間企業が運営するものと、ハローワークなどの公共機関が運営するものがあります。
代表的な求人媒体は、次の3つです。

民間企業が運営
  • 求人サイト(転職サイト)
  • 紙媒体(求人情報誌・新聞折り込みチラシなど)
公共機関が運営
  • ハローワークのインターネット求人
求人媒体の種類

求人媒体にはWeb媒体と紙媒体の2種類があります。Web媒体に代表されるのが求人サイト(転職サイト)です。インターネットから閲覧できるハローワークの求人もWeb媒体といえます。
一方、紙媒体には求人情報誌、フリーペーパー、新聞折り込みチラシ、新聞紙面に掲載できる求人広告枠などがあります。
かつては紙媒体による求人広告が一般的でしたが、現在ではインターネットの普及によりWeb媒体の求人広告が主流になってきています。

求人媒体は転職活動で最も利用されている

採用手法を選ぶ際、転職者に多く利用されている採用手法を知っておくことも一つの指標になります。転職経験者970人を対象に「直近の転職先を決定した転職手段」のアンケート調査をしたところ、以下の結果になりました。(※自社リサーチ結果/2017年10月実施)


求人サイト(転職サイト)が最も利用されており、2番目にハローワークが続きます。この結果から分かるとおり、求人媒体は転職希望者にとって最もポピュラーな手段といえます。転職希望者の利用頻度が高い採用手法はそれだけ母集団形成力が高いともいえるでしょう。

求人サイト(転職サイト)の特徴とメリット、注意点

求人サイト(転職サイト)はインターネット上に企業の求人情報を掲載し、全国の転職希望者から応募を集める求人媒体です。
誰でも閲覧できるため、転職潜在層を含む幅広い人材からの応募が期待できます。また、求人情報誌などの紙媒体と比較して、掲載可能な求人の情報量が多く、転職希望者の応募意欲を高めやすい特徴があります。サイトによっては、文章のほかに画像や動画も掲載できるサービスもあり、会社の雰囲気や魅力をより詳細に伝えることが可能です。

求人サイト(転職サイト)のメリット

求人サイト(転職サイト)を利用するメリットは以下のとおりです。

  • メリット1:全国の転職潜在層を含む幅広い層に求人を広く告知できる
  • メリット2:求人の検索軸が豊富で、採用要件にマッチした人材の応募が集まりやすい
  • メリット3:掲載できる求人の情報量が多い
  • メリット4:複数人採用することで、採用単価を抑えられる
  • メリット5:採用ニーズに応じて料金プランのカスタマイズができる
  • メリット6:採用活動の告知ができるため、採用広報として活用できる
メリット1:全国の転職潜在層を含む幅広い層に求人を広く告知できる

求人サイト(転職サイト)はPCやタブレット、スマートフォンなどインターネットにアクセスできる端末があれば、誰でも閲覧できます。転職希望者は基本的に無料で求人サイト(転職サイト)を利用できるので、幅広い層に求人を訴求できます。

メリット2:求人の検索軸が豊富で、採用要件にマッチした人材の応募が集まりやすい

求人サイト(転職サイト)には求人の検索軸が豊富に用意されています。転職希望者は業界や職種、年収、休日など希望の条件に合致した求人を見つけやすくなるだけでなく、企業側のメリットとして、潜在的に採用要件に合致した転職希望者に向けて求人を訴求できる効果もあります。

メリット3:掲載できる求人の情報量が多い

求人情報誌などの紙媒体と比べて掲載できる情報量が多いのも特徴です。より詳細に応募条件や会社の魅力を伝えることができるため、転職希望者の応募意欲を高められる可能性があります。また、応募条件を詳細に記載することで、応募条件に合致しない転職希望者からの応募を避けることもできます。

メリット4:複数人採用することで、採用単価を抑えられる

求人サイト(転職サイト)の料金は一般的には求人広告の掲載料ですが、この場合、何人採用しても料金が変わらないので、1回の掲載で複数人を採用できれば、採用単価を抑えられる可能性があります。ただし、応募課金型や採用課金型の料金体系の場合は注意が必要です。課金体系の違いについては後述します。

メリット5:採用ニーズに応じて料金プランのカスタマイズができる

求人サイト(転職サイト)には複数の料金プランがあるのが一般的です。上位プランになると伝えられる情報量が増え、掲載順位が上がるなど応募者の目につきやすくなる仕組みが多いです。予算や採用ニーズによって料金プランを選択できます。
また、求人サイト(転職サイト)によっては基本の掲載プランとは別に、オプションプランが用意されています。オプションプランを利用すると求人の上位表示ができたり、トップページ等目につく場所に設けられている広告枠に掲載できたりと、より多くの転職希望者にアピールできます。

メリット6:採用活動の告知ができるため、採用広報として活用できる

求人サイト(転職サイト)は誰でも閲覧できるため、求人を告知する目的のほかに、「自社を知ってもらうため」や「採用活動を行っていることをアピールするため」など、採用広報としても活用できます。

求人サイト(転職サイト)の注意点

求人サイト(転職サイト)を利用する際に気をつけたいポイントは以下のとおりです。

  • 注意点1:応募者とのやり取りや面接日程調整などの対応工数がかかる
  • 注意点2:掲載料の課金体系が掲載課金型、応募課金型、採用課金型の3種類あるため、料金が発生するタイミングを事前に確認する必要がある
注意点1:応募者とのやり取りや面接日程調整などの対応が必要になる

求人サイト(転職サイト)の場合、応募受け付けや面接の日程調整などの業務を採用担当者が行います。求人によっては応募が殺到してしまうこともありますので、採用担当者の工数が増える可能性があります。
求人サイト(転職サイト)を活用する際は、採用担当者が応募者対応に割ける時間があるかの事前確認を忘れないようにしましょう。

注意点2:掲載料の課金体系が掲載課金型、応募課金型、採用課金型の3種類あるため、料金が発生するタイミングを事前に確認する必要がある

求人サイト(転職サイト)の料金体系には、掲載課金型、応募課金型、採用課金型の3つがあり、費用発生のタイミングが変わりますので、事前に確認しておきましょう。

求人サイト(転職サイト)の費用

求人サイト(転職サイト)の料金体系は掲載課金型、応募課金型、採用課金型の3つです。課金方法がそれぞれ異なるため、何に対して費用が発生するかを下の表にまとめています。
掲載課金型は前課金、応募課金型・採用課金型は後課金と呼ばれることもあります。

課金方式 掲載課金型 応募課金型 採用課金型
費用発生 掲載そのものに発生 1人応募ごとに発生 1人採用ごとに発生
特徴 求人広告の掲載にかかる料金です。
何人応募があっても、
何人採用しても、
料金は変わりません。
応募があるごとに費用が発生します。
エントリー課金とも言われています。
応募があるまでは、
料金がかかりません。
応募者の採用が決まったら
費用が発生します。
採用が決まるまでは、
何件応募がきても
料金はかかりません。

紙媒体(求人情報誌・新聞折り込みチラシ)の特徴とメリット、注意点

紙媒体には、各地の駅やコンビニなどにフリーペーパーとして置かれている求人情報誌や、新聞に折り込まれる求人広告チラシ、新聞紙面に掲載できる求人広告枠などがあります。
紙媒体の求人広告はエリアごとに発行されるので、地域を限定した採用に向いています。
また、紙媒体には一覧性があるため、転職希望者が偶然目にして応募につながる可能性があります。

紙媒体のメリット

紙媒体を利用するメリットは以下のとおりです。

  • メリット1:特定の地域や読者に求人広告をアピールできる
  • メリット2:一覧性があるため、より多くの応募者層を集められる
メリット1:特定の地域や読者に求人広告をアピールできる

紙媒体には全国版と特定エリア版があります。エリアごとに区切って求人広告を出せるので、地域を限定した採用活動に向いています。また、新聞折り込みチラシの場合、新聞の購読者は若年層より高年齢層のほうが多いため、高年齢層に向けての求人広告が効果的です。

メリット2:一覧性があるため、より多くの応募者層を集められる

紙媒体の特性として、読者はパラパラと紙をめくります。たまたま目に留まり、応募につながる可能性があるのも紙媒体のメリットです。求人の応募者層を広げたいときに有効です。

紙媒体の注意点

紙媒体を利用する際に気をつけたいポイントは以下のとおりです。

  • 注意点1:掲載できる求人の情報量が限られている
  • 注意点2:発行後に求人情報の修正ができない
注意点1:掲載できる求人の情報量が限られている

求人サイト(転職サイト)と異なり、紙媒体は掲載できる紙面のスペースに制限があります。そのため、掲載できる求人情報には限りがあり、掲載の際には必要な事項に絞って情報を盛り込む必要があります。

注意点2:発行後に求人情報の修正ができない

紙媒体は特性上、発行されてしまうと求人情報の修正や変更ができません。また、採用が充足した場合も求人の掲載を途中で取り下げることができません。そのため、採用活動が終わっても、応募や問い合わせがくる場合があります。

紙媒体の費用

紙媒体に求人広告を掲載するには掲載料が必要です。掲載料金は掲載する求人広告の紙面枠の大きさ、写真の有無、カラーかモノクロか等によって決まっています。また、求人情報誌の場合、配布エリアによっても異なります。新聞折り込みチラシの場合、料金は求人広告の紙面枠に対する大きさや新聞の配送地域、配送日などによっても異なります。

ハローワークの特徴とメリット、注意点

ハローワークは国の支援を受け、各都道府県の労働局が管理・運営する公共職業安定所のことです。ハローワークには求職情報の提供と職業相談の役割があり、事業主なら誰でも無料で求人を出せるようになっています。
求人票はハローワークの情報端末で閲覧できるほか、インターネット上でも公開されており(ハローワークインターネットサービス)、誰でも常時閲覧できるようになっています。
求人の申し込みは事業所が所在するハローワークで行うため、地域での採用に効果的です。ハローワークは無料で利用できるので最も外部コストを抑えられる採用手法ですが、求人票の作成や応募者対応などをすべて自社で行う必要があり、採用担当者の人件費に代表される内部コストがかかります。

ハローワークのメリット

ハローワークを利用するメリットは以下のとおりです。

  • メリット1:外部コストを抑えられる
  • メリット2:地域採用に向いている
メリット1:外部コストを抑えられる

無料で求人掲載ができるため、掲載に伴う外部コストがかからないのが特徴です。利用の手続きも簡単で、事業所のある地域を管轄するハローワークに出向き、事業所登録を行った後、求人申込書に記入して内容に問題がなければ、求人票が発行されます。

メリット2:地域採用に向いている

ハローワークに申し込んだ求人はハローワーク内の情報端末に表示されたり、掲示板に張り出されたりします。希望があれば近くのハローワークや希望のハローワークに求人票を送ることもできますが、原則は申し込んだハローワーク内での掲載になります。そのため、応募者は管轄のハローワークに足を運ぶ地域の求職者になるので、地域での採用を目指している際に効果的です。

ハローワークの注意点

ハローワークを利用する際に気をつけたいポイントは以下のとおりです。

  • 注意点1:案件数が多いため、自社の求人が埋もれがち
  • 注意点2:選考に伴う事務作業なども自社で行うため、採用担当者の負担が増える
  • 注意点3:掲載できる情報量が限られる
注意点1:案件数が多いため、自社の求人が埋もれがち

無料で求人掲載できるメリットがある一方で、登録されている求人案件数が多いため、自社の求人情報が埋もれてしまい、応募者に自社の求人を見つけてもらえない可能性があります。

注意点2:選考に伴う事務作業なども自社で行うため、採用担当者の負担が増える

求人票の記入や、応募者対応、面接日程調整など、選考に伴う事務作業を自社で行うため、その分、採用担当者の工数がかかります。外部コストはかかりませんが、採用担当者の人件費に代表される内部コストは増えてしまいます。

注意点3:掲載できる情報量が限られる

ハローワークに掲載する求人票は、基本的には求人募集のために必要な最低限度の事項(募集職種、給与、勤務時間、福利厚生など)しか記載できません。そのため、会社の雰囲気や自社のアピールポイントが応募者に伝わりにくく、採用ターゲット以外からの応募が増える可能性があります。

求人媒体を利用するのに適しているケースとは

求人媒体の利用が効果的な事例をまとめました。

求人サイト(転職サイト)

  • 採用人数が多く、応募数を増やしたいとき
  • 求人情報を充実させて仕事の魅力を伝えたり、懸念点を払拭したりして応募を増やす必要があるとき
  • なるべく採用コストを抑えて母集団を拡大したいとき

紙媒体(求人情報誌・新聞折り込みチラシ)

  • 特定地域で採用を目指したいとき

ハローワーク

  • 求人掲載費などに代表される外部コストをかけずに求人募集をしたいとき
  • 事業所のある地域で採用をしたいとき

あくまでも例ですので、採用課題によってもっとも適切に母集団形成ができる手段を選ぶことが大切です。
採用手法の選択に迷った場合は、転職者に最も利用されている求人サイト(転職サイト)の利用をまずは検討してみてはいかがでしょうか。

求人サイト(転職サイト)の利用方法

最後に、中途採用で広く利用されている求人サイト(転職サイト)の利用方法について説明していきます。

求人サイト(転職サイト)の一例


求人サイト利用の一例

※図のオレンジ色は企業が、青色は求人サイト運営会社が対応する箇所です


求人サイト(転職サイト)運営会社と契約後、運営会社の担当者が募集ポジション、職務内容、求める人物像などを詳しくヒアリングし、求人原稿を作成します。求人サイト(転職サイト)により異なりますが、文字情報のほかにオプションとして写真や動画の掲載が可能な場合もあります。

求人サイト(転職サイト)運営会社が作成した原稿を企業側が確認し、気になる箇所の修正を依頼します。納得のいく求人原稿が出来上がった段階で、求人サイト(転職サイト)に求人広告が掲載されます。掲載される広告はプランによって、掲載期間、掲載順、掲載される大きさなどが変わってきます。

求人が公開されると、転職希望者から求人サイト(転職サイト)を通して応募があります。企業側で応募者の対応、選考、合否連絡を行います。

採用要件に合わせて求人媒体を選ぶことが大切

ここまで求人媒体の種類と特徴の違いを説明してきました。

採用成功のためには、採用要件一つひとつに合わせて最も効果的な母集団形成ができる採用手法を選ぶことが大切です。
とはいえ、有効求人倍率の高まりもあり、予算や納期、職種、求める人物像など、企業の採用ニーズは多様化しています。膨らむ採用ニーズに比例して、採用担当者の工数も増える傾向があります。
採用コストを抑えながら効率的な採用活動を行うには、複数の採用手法を総合的な視点で検討できる体制が必要不可欠です。あるいは、1つの採用手法にとらわれず、複数の選択肢から採用支援ができるサービスの利用を検討してみてはいかがでしょうか。

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