求人媒体とは？媒体の種類や特徴、効果を解説

新たな人材募集を自社の採用ページだけで行うのは、求人の告知や母集団形成を自社で行う必要があり、時間もコストもかかります。
求人を広く告知し、応募数を増やす有効な採用手法の一つに求人媒体の利用があります。求人媒体はさまざまな種類があり、特徴や効果も異なります。そこで今回は求人媒体とは何か、それぞれの特徴や効果、求人サイトの利用方法について詳しく解説していきます。

求人媒体とは、企業の求人情報を掲載し、転職希望者からの応募を集める媒体のことです。民間企業が運営するものと、ハローワークなどの公共機関が運営するものがあります。
代表的な求人媒体は、次の3つです。

求人媒体の種類

求人媒体にはWeb媒体と紙媒体の2種類があります。Web媒体に代表されるのが求人サイト（転職サイト）です。インターネットから閲覧できるハローワークの求人もWeb媒体といえます。
一方、紙媒体には求人情報誌、フリーペーパー、新聞折り込みチラシ、新聞紙面に掲載できる求人広告枠などがあります。
かつては紙媒体による求人広告が一般的でしたが、現在ではインターネットの普及によりWeb媒体の求人広告が主流になってきています。

求人媒体は転職活動で最も利用されている

採用手法を選ぶ際、転職者に多く利用されている採用手法を知っておくことも一つの指標になります。転職経験者6,578人を対象に「直近の転職先を決定した転職手段」のアンケート調査をしたところ、以下の結果になりました。（※自社リサーチ結果/2019年4月実施。インテージ社のモニターパネルを使用）

求人サイト（転職サイト）が最も利用されており、2番目にハローワークが続きます。この結果から分かるとおり、求人媒体は転職希望者にとって最もポピュラーな手段といえます。転職希望者の利用頻度が高い採用手法はそれだけ母集団形成力が高いともいえるでしょう。

求人サイト（転職サイト）はインターネット上に企業の求人情報を掲載し、全国の転職希望者から応募を集める求人媒体です。
誰でも閲覧できるため、転職潜在層を含む幅広い人材からの応募が期待できます。また、求人情報誌などの紙媒体と比較して、掲載可能な求人の情報量が多く、転職希望者の応募意欲を高めやすい特徴があります。サイトによっては、文章のほかに画像や動画も掲載できるサービスもあり、会社の雰囲気や魅力をより詳細に伝えることが可能です。

求人サイト（転職サイト）のメリット

求人サイト（転職サイト）を利用するメリットは以下のとおりです。

求人サイト（転職サイト）の注意点

求人サイト（転職サイト）を利用する際に気をつけたいポイントは以下のとおりです。

求人サイト（転職サイト）の費用

求人サイト（転職サイト）の料金体系は掲載課金型、応募課金型、採用課金型の3つです。課金方法がそれぞれ異なるため、何に対して費用が発生するかを下の表にまとめています。
掲載課金型は前課金、応募課金型・採用課金型は後課金と呼ばれることもあります。

紙媒体には、各地の駅やコンビニなどにフリーペーパーとして置かれている求人情報誌や、新聞に折り込まれる求人広告チラシ、新聞紙面に掲載できる求人広告枠などがあります。
紙媒体の求人広告はエリアごとに発行されるので、地域を限定した採用に向いています。
また、紙媒体には一覧性があるため、転職希望者が偶然目にして応募につながる可能性があります。

紙媒体のメリット

紙媒体を利用するメリットは以下のとおりです。

紙媒体の注意点

紙媒体を利用する際に気をつけたいポイントは以下のとおりです。

紙媒体の費用

紙媒体に求人広告を掲載するには掲載料が必要です。掲載料金は掲載する求人広告の紙面枠の大きさ、写真の有無、カラーかモノクロか等によって決まっています。また、求人情報誌の場合、配布エリアによっても異なります。新聞折り込みチラシの場合、料金は求人広告の紙面枠に対する大きさや新聞の配送地域、配送日などによっても異なります。

ハローワークは国の支援を受け、各都道府県の労働局が管理・運営する公共職業安定所のことです。ハローワークには求職情報の提供と職業相談の役割があり、事業主なら誰でも無料で求人を出せるようになっています。
求人票はハローワークの情報端末で閲覧できるほか、インターネット上でも公開されており（ハローワークインターネットサービス）、誰でも常時閲覧できるようになっています。
求人の申し込みは事業所が所在するハローワークで行うため、地域での採用に効果的です。ハローワークは無料で利用できるので最も外部コストを抑えられる採用手法ですが、求人票の作成や応募者対応などをすべて自社で行う必要があり、採用担当者の人件費に代表される内部コストがかかります。

ハローワークのメリット

ハローワークを利用するメリットは以下のとおりです。

ハローワークの注意点

ハローワークを利用する際に気をつけたいポイントは以下のとおりです。

求人媒体の利用が効果的な事例をまとめました。

あくまでも例ですので、採用課題によってもっとも適切に母集団形成ができる手段を選ぶことが大切です。
採用手法の選択に迷った場合は、転職者に最も利用されている求人サイト（転職サイト）の利用をまずは検討してみてはいかがでしょうか。

最後に、中途採用で広く利用されている求人サイト（転職サイト）の利用方法について説明していきます。

求人サイト（転職サイト）の一例

※図のオレンジ色は企業が、青色は求人サイト運営会社が対応する箇所です

求人サイト（転職サイト）運営会社と契約後、運営会社の担当者が募集ポジション、職務内容、求める人物像などを詳しくヒアリングし、求人原稿を作成します。求人サイト（転職サイト）により異なりますが、文字情報のほかにオプションとして写真や動画の掲載が可能な場合もあります。

求人サイト（転職サイト）運営会社が作成した原稿を企業側が確認し、気になる箇所の修正を依頼します。納得のいく求人原稿が出来上がった段階で、求人サイト（転職サイト）に求人広告が掲載されます。掲載される広告はプランによって、掲載期間、掲載順、掲載される大きさなどが変わってきます。

求人が公開されると、転職希望者から求人サイト（転職サイト）を通して応募があります。企業側で応募者の対応、選考、合否連絡を行います。

ここまで求人媒体の種類と特徴の違いを説明してきました。

採用成功のためには、採用要件一つひとつに合わせて最も効果的な母集団形成ができる採用手法を選ぶことが大切です。
とはいえ、有効求人倍率の高まりもあり、予算や納期、職種、求める人物像など、企業の採用ニーズは多様化しています。膨らむ採用ニーズに比例して、採用担当者の工数も増える傾向があります。
採用コストを抑えながら効率的な採用活動を行うには、複数の採用手法を総合的な視点で検討できる体制が必要不可欠です。あるいは、1つの採用手法にとらわれず、複数の選択肢から採用支援ができるサービスの利用を検討してみてはいかがでしょうか。