ITエンジニア中途採用マーケットレポート（2024年3月発行）

登録者数は2023年３月から多少の増減はあるものの、毎月一定数の転職希望者が登録している状況である。事業会社、SIer、ソフトウェアベンダ、Webサービス企業などさまざまな方面でソリューション開発やデジタル化が進む一方で、働き方や環境の改善を希望する登録者も増えつつある。
登録時の希望職種としては「ITコンサルタント」が45％、次いで「ビジネスコンサルタント」が13%、「社内情報システム（社内SE）」が12%となっている。
入社決定先としては「社内情報システム（社内SE）」が28％、「業務系アプリケーションエンジニア・プログラマ」が24%、続いて「ITコンサルタント」が15%となり、異職種への転職が過半数を占めている。希望職種では、「ITコンサルタント」が最も多いが、決定職種としては3位となることも特徴である。

DXをテーマとしたプロジェクトが、事業会社、SIer、ソフトウェアベンダ、Webサービス企業といったさまざまな業種・業態の企業で主流にあり、求人数は2023年３月から増加傾向である。これは前年の同時期と比較しても121％と増加傾向となっているのである。そのため、各種コンサルティングファームやSIerでは、ITコンサルタントの人材獲得競争が激化している模様だ。

ワークライフバランス実現へのニーズが年々増している昨今。このニーズに応える環境を整えることが採用成功への近道となる。
転職希望者のほとんどが現職でもコンサルティングを行っている場合が多い職種のため、事業課題や組織課題など任せられるミッションや働き方、環境において他社とどのように違うか、具体的な担当プロジェクトの情報提供がポイントになりそうだ。
「DX」や「デジタル」といったあいまいなワードが飛び交う業界のため、自社の採用背景や目指したい未来（ビジョン）、現状の課題とそれに向けての目標（ミッション）などを具体的に情報提供できると採用の差別化につながる。選考の初期段階から、上記のポイントを押さえた情報をさまざまな手段を活用してアプローチすることが肝要である。
また、現職では多忙な方が多く、柔軟な面接調整も採用成功のポイントとなる。各社の採用ターゲットは近しいため、年齢や転職回数、学歴などの要素は極力柔軟に検討することで母集団形成がしやすくなるだろう。

2023年11月にかけて増加していた登録者数は、12月で大きく減少し、1月は増加、その後2月に微減。前３カ月間との比較では93％の減少という結果となった。
登録者の希望職種別で見ると、最も多い希望職種は「業務系アプリケーションエンジニア・プログラマ」で51％。続いて「社内情報システム（社内SE）」が16％、「Webサービス系エンジニア・プログラマ」が14％となっており、9月～11月の期間と比べると希望職種やそれぞれが占める割合に大きな変動はない。
実際の転職先においても、「業務系アプリケーションエンジニア・プログラマ」が54％と大半を占め、次に「社内SE」として転職する方が31％となっているが、前３カ月期と比べて社内SEでの決定が5ポイント伸びた形となっている。
働き方の希望としては、依然としてリモートやフレックスなどの自由な働き方を求める求職者が多く、このニーズを採用活動でどのように訴求していくのかが重要なポイントとなるだろう。

業務系SE/PGの採用ニーズは依然として高いが、2023年後半にかけて未経験者への採用基準は厳しくなっている傾向にある。そのため、全体的な採用のハードルは高く、ポテンシャル採用を含めた大規模募集を行っていた企業は現在、1～2名のスポット募集に留めているケースが多い。ただし、スタートアップ企業や拡大フェーズのベンチャー企業などでの採用活動は拡大している傾向にある。
転職希望者としては働き方の選択肢として「フルリモート」「一部リモート」を希望するケースが多く見られる一方で、例えば「扱える技術要件が選べる」、あるいは「体系的に学べる環境」など自身のキャリアアップを意識したいわゆる「働く環境」について求める声も多い。また、残業時間など就労時間の改善を希望する方も依然一定数存在している。

転職希望者が求めるポイントとしては、「上流工程への挑戦」「自社開発の割合の高さ」「経験と開発環境の親和性」が挙げられる。さらに、「キャリアパスの豊富さ」「携わる案件・プロジェクトを選択できるか」「スキルを高められるか」などが重視されている。
特に訴求ポイントとしては、「どのように案件を決めているのか（希望に沿うことができる、エンジニアのキャリアを考えてアサインする制度を設けている　など）」、「アサイン案件以外での技術的なフォロー体制と研修制度の有無」、「資格取得のためのサポートがあるのか」など、環境的な側面のアプローチなどが有効である。
また、働き方については、リモートワークの有無や頻度、フレックス制度の有無、労働時間の長さ（固定残業手当を忌避するなど）に注目する転職希望者も少なくない。
各企業でリモートワークの頻度や取り入れ方が違う中、例えば「確実にリモートワークができる」など柔軟な勤務体制があることは訴求ポイントとして強力だ。これら会社独自の魅力を求人情報に反映させつつ、面接などでも的確に訴求することが採用の差別化につながるだろう。

登録者の希望職種別と決定職種別のデータを見ると、登録時には72％が「Webサービス系エンジニア・プログラマ」を希望しているが、実際の決定先は「業務系アプリケーションエンジニア・プログラマ」が54％、次いで「Webサービス系エンジニア・プログラマ」が19％、「社内情報システム（社内SE）」が14％となっている。多様なキャリアプランやキャリアパスに対する需要が高まっているようだ。

「Webサービス系プロジェクトマネジャー・エンジニア」の求人は、月ごとの増減に大きな変動はないが、年間を通じての需要は増加傾向にある。
また、ポテンシャル採用を検討する企業は減少しており、多くの企業が3年以上の経験を持つ担当者やプロジェクトリーダー・マネージャーの人材不足に直面しており、採用競争はますます激化している。

同職種の経験者は引く手あまたのため、最終的な条件提示（特に待遇面）が入社の決め手となる。しかし、以下のフェーズ別の取り組みによっても入社意欲を高めることができるため、しっかりと抑えておくことが重要だ。
■応募検討段階
転職希望者は、関われる技術や環境（新しい技術への積極的な投資）、企業規模、希望のキャリアプランが叶うか、などを総合的に考慮している。「リモートワークの有無・頻度」に注目する転職希望者が増えているため、制度や環境整備について発信することが重要だ。
■選考段階（書類選考通過後～意思決定）
希望するキャリアプランが実現可能かどうかだけでなく、会社やサービスの方針・将来性、社内に技術力の高いエンジニアが在籍している環境、技術勉強会などがあるかなど、社内の雰囲気や働く仲間との相性も注視している。
■その他
オンライン面接の導入や選考フローのシンプル化、土日の選考会の活用など、競合他社に遅れを取らないような柔軟な対応も採用成功の重要な要素になる。

転職希望先としては、現職の経験を活かせるWeb・モバイル関連職種の「Webディレクター」や「Webデザイナー」が77％と多く、次に「出版・広告・販促・印刷」が9％、「マーケティング・商品企画・広告宣伝」が8％となっている。
Web制作の知識に加えて、マーケティング要素のスキルや経験を身につけたいという志向性も高まっており、転職決定者の約3割は「マーケティング・商品企画・広告宣伝」の職種に就いている状況だ。
Webクリエイター関連職種に関しては、昨今市場においての需要の高まりや、AIの台頭を受けUI・UXデザイナーを目指す方が増加傾向にある印象である。

2023年12月～2024年2月の求人数は、2023年9月～11月と比べて96％と微減。ただし、この期間において求人数は鈍化傾向にあり、即戦力採用が主流となっている一方で、若年層のポテンシャル採用の動きも広がっている。
特に「Web（UI・UX）デザイナー」といった、マーケティング要素の強いデザイナーやディレクター関連の求人ニーズは各所で増加を続けている現状だ。

経験豊富なWebクリエイターを採用する企業が増えている。それに合わせて、採用の難易度も上がりつつある状況だ。そして、若手から即戦力まで柔軟な働き方を希望する転職希望者が一層増えているため、リモートワークやフレックス制度などの環境面も前面でアピールしていくと良い。
また、経験が多少不足していても、ポテンシャルを重視し、人柄や志向性、自己研鑽のレベルがマッチする層も視野に入れて採用や育成を行う企業も少なくなく、さまざまな角度から人材を獲得していく構えを見せている。
一方で、クリエイターとしてのスキルに加えて、マーケティングの経験を身に付けたいという志向性も高まっているため、自社のマーケティングに関する業務内容や教育・研修体制がある場合は、積極的にこれらの魅力を訴求するべきだ。
即戦力採用の場合は、ミドル～シニア層で経験豊富なWebクリエイターを対象に含めて検討することも採用成功につながるだろう。

登録者数は1月のみ増加したものの、23年12月と24年2月には減少した。前3カ月と比較すると全体的に減少傾向にある。
希望職種では、「インフラエンジニア」が69％、「社内情報システム（社内SE）」が16％と続いており、前回と比較すると、社内SEへの転職を希望する方の割合は減少している。
転職活動を始めるに当たっては、「より高度な技術を身に付けたい」、「上流工程に関わりたい」、「年収を上げたい」といった前向きな理由が多く、社内SEあるいは自社のシステム部門への転向を考える方も一定数の割合で存在している。

DX推進の需要が高まっていることから、求人数は増加傾向が見られ、年間を通じて上昇を続けている印象だ。
求人票の記載では、「設計構築などの上流工程に関われる」「仮想化・クラウド周りの経験を積むことができる」などといった訴求ポイントがあると有利である。加えて働き方や育成体制についての環境面でのアプローチができると、キャリアアップを求める転職希望者から応募が集まりやすい。
現在では、大手・中小のSIer、自社サービスを持つ企業やコンサルティングファームなど、さまざまな企業が採用を強化しており、リモート勤務が可能な環境を整えたり、採用時に提示する給与水準を引き上げたりするケースが目立ち、採用も活発化している。

転職希望者の志向性としては、「上流工程に関わりたい」「クラウド系の経験を積みたい」といった要望が多く、求人票での訴求は転職後の活躍イメージを明確に伝えることが重要だ。
その一方で、「在宅勤務をしたい」「給与や働く環境が向上するなら転職を考える」といった環境面に言及したニーズも一定数ある。そのため「転職後はどのような業務に関わり、どのような待遇で働けるのか」という点を具体的に訴求する必要があるだろう。
その他にも「転職後のキャリアアップや市場価値はどうなるのか」「入社後のキャリアパスや教育制度、モデルケースはどのようになっているのか」といった情報も求人票などに盛り込むことや、オファー面談などを通じてミスマッチを防ぐことに努めるなど細やかな工夫も大事である。これらが意思決定の重要な要素となるため注力したい。
一方で、複数の企業から採用合格を獲得する転職希望者もいるため、差別化を図るためには上述した訴求ポイントのほかにも、採用候補者が欲しい情報を絶えず提供して接点を切らさないことも大切だ。

登録者数は、2023年12月に減少した後、2024年1月に前３カ月期水準にまで増加、その後は減少傾向に入り、全体的に前3カ月期と比較して減少となった。
登録者の希望職種別割合を見ると、69％が「インフラエンジニア」を志望しており、次いで「社内情報システム（社内SE）」が15％、「営業事務・一般事務」が6％という割合で各職種を志望していることが分かった。
しかし実際の転職先では「インフラエンジニア」が58％を占めており、「社内情報システム（社内SE）」が28％、「業務系アプリケーション」が5％となっており、転職活動をする中で「社内情報システム（社内SE）」といったほかのIT関連職への転向（転職）も見られるようになった。

同職種の採用ニーズは引き続き高いが、未経験領域の採用ハードル同様に高い傾向にある。
転職希望者は「キャリアアップ（クラウド/セキュリティの知見）」「年収など待遇面の改善」に加えて、「フルリモート」「一部リモート」といった働き方を希望するケースが多いため、こうした要望を叶えられる職場であることをPRするため、各社は求人票などに詳細な情報を開示している。

ネットワークエンジニアの転職状況は、「最新技術」や「大規模案件」、「グローバル」などトレンドワードや市況による影響を強く受ける。そのため採用のアプローチポイントとしても、「どんな案件に携われるのか」「どんな技術を扱えるのか」などを訴求しつつ、「育成環境」や「入社後の現場配属への流れ」、「現場経験からのステップアップ」などを明確にすることで採用成功に近づけるだろう。
また、同領域で未経験の転職希望者は、採用要件を見て応募を躊躇するケースも多いため、「資格保有者であれば経験不問」など、一部の要件を緩和する内容を求人票に記載し、応募につなげやすくすることも重要である。
選考フェーズにおいては、対面面接が必須とする企業が増えているが、多くの転職希望者がオンライン面接を希望しているため、柔軟な選考フローの見直しや検討も行っていきたい。

登録者数の全体推移は、前3カ月間（2023年9月～11月）と比べて減少傾向ではあるものの、実質的には23年12月の登録者数が他の月と比較して低かったことが大きな要因となっており、そこから24年1月、2月にかけて復調へ向かっている状況だ。
社内SEの領域はキャリアチェンジ（職種の変更）の希望が少なく、転職希望者はスキルと経験を活かして就業条件や環境改善を求める転職活動を行うといった傾向がある。したがって転職実績は、「社内SE」への転職（決定職種）が64％と、IT職種の中では同職種への転職事例としてはトップの数値となっている。一方で、若いうちにSierやSESなどで従事した経験のある層が、安定した就業環境を求めて社内SEに転職したというケースも徐々に増えつつある。

登録者の減少とは逆に、社内SEの求人ニーズは増加傾向にある。
事業会社では、業務改革や新規事業・サービス開発、社内システム、インフラ環境の安定稼働などのニーズが増え続けており、相対して求人数も増加傾向にあるというのが主な背景だ。
求人の傾向としては、即戦力採用とポテンシャル採用の2つの求人がメインとなっている。IT人材市場は売り手市場となっているため、「教育前提でのポテンシャル採用」の割合が増えていることも理由の一つである。
また、採用活動が成功している企業は、ポテンシャル採用を積極的に行っているか、高年収帯を提案しているかのどちらかであり、実質求人の2極化が進んでいると言える。

社内SE転向への希望者は依然として多いが、ITエンジニア全体の採用ニーズも高く、獲得競争は激化している状況である。転職希望者の目指すキャリアに合わせて、自社の事業戦略やDX戦略で実現したい「具体的な目標・世界観」「他社との差別化（競合優位性）」などを適切に訴求することが重要だ。
また、複数の企業を併願している転職希望者も多く、システムベンダーや自社サービス企業、コンサルティングファームなどから好条件を提示され、採用競合に負けてしまうといったケースも増えている。
社内SEを志望する転職希望者は、ワークライフバランスを重視して残業時間削減などの就業環境を求める傾向があるが、給与や待遇に関する要望も重要なポイントとなっている。これらの要望を把握し、適切にフォローして母集団形成や人材を獲得したい。

セキュリティエンジニアの登録者数は、ほかのITエンジニア関連の職種と比較して経験者の登録が少なく、直近1年の変動数を見ても規則性のない増減を繰り返しているのが特徴だ。ただし、数年前と比べるとセキュリティ領域で経験を積まれた方が、ステップアップを目指して同じ領域へ転職するという事例が増えているということもトピックとして加えておきたい。
上記を受けるように、現在では実際の転職先の決定職種は「セキュリティエンジニア」が53％を占めており、スキルと経験を活かして転職を実践する方が多いことが分かる。
次に「社内情報システム（社内SE）」が20%と続いているが、これは転職希望者がクライアントワークではなく、所属する会社などのセキュリティ施策に携わりたいというニーズの表れだと言える。
若手層のセキュリティエンジニアへの志望は徐々に増えており、セキュリティ業務への注目度は今後ますます高まると考えられている。実際に、セキュリティ以外の領域のエンジニアに対してセキュリティエンジニア職を提案すると、特に若手エンジニアからの反応が良く、キャリアの選択肢として検討する方も一定数いるという状況である。

昨今のリモートワークの普及や大手企業の情報漏洩、サイバー攻撃の脅威などに対する危機意識の高まりから、セキュリティエンジニアを募集する企業は増えている。今後もポテンシャル層をターゲットにした求人が増加することは間違いないだろう。
最近では、セキュリティコンサルタント職においても、大手コンサルティング企業を中心に業務経験が浅い若手求職者の意欲を評価し、採用するといったケースも見られる。
また、社内SEのセキュリティ担当ポジションでも微経験のセキュリティエンジニアの採用が増えており、中途市場でのセキュリティ人材需要が高まっていることが伺える。さらに、資格取得や知識・意欲があればセキュリティ業務の実務経験を不問とする募集も一定数あり、企業内での育成や資格取得を支援する環境を整える企業が増えている。

経験豊富なセキュリティエンジニアは転職市場において数が少ないため、即戦力採用は困難であると言える。
ただし若手未経験や微経験者がセキュリティエンジニアを目指すケースもあるため、育成を前提とした採用枠の検討ができれば、人材を獲得できるチャンスは広がると言えるだろう。
業務内容ではSOC（Security Operation Center）業務やC-SIRT（Company SIRT）業務、セキュリティポリシーの作成など多岐にわたる領域がある。採用側はどのような条件や魅力的なキャリアパスがあるのかを訴求する必要があり、適切な情報提供が採用成功のカギとなる。

2023年9月から11月にかけては登録数がやや増加したが、その後は緩やかに減少傾向に入っている。
希望職種別に見ると、82％の方が「データサイエンティスト」の継続を希望し、次いで「マーケティング・商品企画・広告宣伝」、および「データアナリスト・データサイエンティスト・リサーチャー」への転向を目指している。
実際の決定職種も45％が「データサイエンティスト」ととなり、スキルと経験を活かして新たなキャリアをスタートさせている。

2023年9月～11月期と比べて求人数は微増傾向である。DX推進の影響により、事業会社や代理店などでもデータサイエンティストのニーズは増え続けているが、未経験者の育成枠を設ける企業は減少しており、データサイエンティストを目指すには「自己研鑽・資格取得実績の有無」「SQLの使用経験」など、一定レベル以上の基礎知識や素養を求められる傾向がある。

データサイエンティスト経験者は、学生時代からデータ分析の知見を深めている場合や、業務内容に対する具体的な希望を持っていることが多い。そのため、求人票には業務内容（例：データクレンジングがメインなのか、提案まで行えるのか、など）やスキルだけではなく「取り扱うデータ数」、「対象の業界・分野」などについても明確に記載して求める人材を着実に獲得していく戦略が求められる。
しかし実際には、データサイエンティストと思い入社したが実はアナリストメインであったり、エンジニアリング業務が多かったりといった理由で早期退職となってしまうケースも少なくない。だからこそ業務内容の詳細やポジション・組織におけるミッションを求人票や面接時にしっかりと明示していくことが必要である。
また、未経験者やポテンシャル層へのアプローチする場合、求めるスキルや知識、成長をサポートする体制などを具体的に記載することで、応募を獲得しやすくなる。