求人広告の出し方とは？流れや期間、料金体系と応募を集めるポイントを解説

求人広告は、多くの転職希望者に求人情報を伝えて応募を呼びかけられるため、採用活動には欠かせない手段です。このような理由から導入を検討している企業が多い一方で、「具体的な始め方がわからない」という人事・採用担当者も少なくありません。

そこで本記事では、求人広告が掲載されるまでの流れや期間、料金体系などに加え、効果的な広告をつくるためのポイントも解説します。自社の求人広告を出す際は、ぜひお役立てください。

近年では、求人広告をWeb上の求人サイトで公開する方法が主流です。求人サイトで広告を出す際は、一般的に以下のような手順で進めます。

求人広告を出すまでの基本的な流れ

• ステップ1.人材サービス会社に問い合わせる
• ステップ2.打ち合わせを行う
• ステップ3.サービスに申し込む
• ステップ4.取材を受ける
• ステップ5.求人原稿を作成してもらう
• ステップ6.でき上がった原稿を確認する
• ステップ7.広告が掲載される

ここからは、順を追って詳しい内容を解説します。

ステップ1.人材サービス会社に問い合わせる

求人広告を出す際は、まず求人サイトを運営している人材サービス会社にコンタクトを取る必要があります。まだ検討段階であっても、採用活動に関する具体的なアドバイスを受けられるため、早めに問い合わせておくと良いでしょう。

ステップ2.打ち合わせを行う

問い合わせ後に求人広告の出稿を決めた場合、人材サービス会社の担当者との打ち合わせが行われます。そこで具体的な予算や募集職種、求人広告に対する要望などを伝えると、適したプランを提案してもらえます。

提案されたプランに不明点や疑問点がある際は打ち合わせの段階で解消し、納得のいくプランを提示してもらった上で、サービスへの申し込みを検討することが大切です。

ステップ3.サービスに申し込む

打ち合わせを経て利用するサービスと料金プランを確定したあとは、人材サービス会社に求人広告の掲載を申し込みます。申し込む際は、サービス内容や料金プランの詳細が打ち合わせ時と相違ないことをよく確認しましょう。

ステップ4.取材を受ける

求人広告は、人材サービス会社の担当者が作成します。それにあたって取材を受けることとなるため、自社の魅力や詳しい業務内容、仕事に関するエピソードなどの質問に答えられるよう、回答を準備しておくと安心です。

また取材時には、求人広告に掲載する写真の撮影が行われる場合もあります。自社の雰囲気を伝えられるよう、撮影可能な従業員に事前に協力を仰いでおくことをおすすめします。

ステップ5.求人原稿を作成してもらう

取材後は、人材サービス会社の担当者や求人広告専門のライターにより、取材した内容に沿って広告がつくられます。このとき、過去に成功した広告の事例等を参考に記載する情報を考えてもらえるため、クオリティの高い求人広告を作成できるでしょう。

ステップ6.でき上がった原稿を確認する

作成を依頼した求人原稿は、でき上がった段階で、人材サービス会社から内容のチェック依頼が届きます。このとき、求人原稿に事実と異なる内容や控えてほしい表現がないことを必ずチェックしましょう。修正したい箇所がある際は、人材サービス会社にメールや電話で依頼すれば調整可能です。

このようなやりとりを経て修正が完了したあと、人材サービス会社に「この求人原稿で進めてください」と伝えると入稿となります。入稿作業は人材サービス会社が行うため、自社で対応する必要はありません。

ステップ7.広告が掲載される

入稿作業後、人材サービス会社から案内された掲載開始日を迎えると、求人広告が公開されます。求人広告の掲載後の、転職希望者とのやりとりは自社で直接行います。

なお、求人サイトでは、求人広告の管理画面システムを通じて転職希望者と連絡を取り合うことが一般的です。

求人サイトに求人広告の掲載を申し込んでから公開されるまでの期間は、人材サービス会社によって異なりますが、一般的に2～3週間程度といわれています。

ただし、これは取材や求人原稿の作成にかかる日数を含めたケースです。自社で求人原稿を用意すれば、より早く掲載できるサービスを提供しているところもあります。自社に求人原稿を作成するノウハウがあり、掲載までのスピードを重視している場合は、短期間で求人広告を公開できる人材サービス会社を選ぶと良いでしょう。

求人広告には、以下の2種類があります。

求人広告の種類

• Web媒体
• 紙媒体

自社の採用活動を効率良く進めるには、両者の違いを押さえた上で、目的に適した媒体を選ぶことが大切です。次項からは、それぞれの特徴を詳しくご紹介します。

Web媒体

Web媒体に分類される求人広告としては、以下のようなものが挙げられます。

Web媒体に分類される求人広告の例

• Web求人サイト
• 求人検索エンジン
• SNSの求人広告枠

Web求人サイト

Web求人サイトとは、さまざまな企業の求人広告が集約されているWebサイトのことです。近年の転職活動では、このWeb求人サイトで求人情報を探すことが主流となっているため、多くの転職希望者に求人広告を見てもらえるでしょう。

また、人材サービス会社が運営するWeb求人サイトでは、自社の求人広告を目立たせることが可能な有料プランが用意されている場合があります。このようなプランを選択し、自社の求人情報をより多くの転職希望者にアピールできる点は、大きなメリットです。

求人検索エンジン

Web媒体の中には、求人検索エンジンとよばれるものもあります。これを利用すると、任意のキーワードで、関連性の高いページの表示が可能です。Web求人サイトとは異なり、基本的に無料で求人広告を掲載できることから、採用活動の費用を抑えたい企業にも適しています。

ただし、求人検索エンジンの掲載順位はシステム側で自動的に決定されるため、自社の求人広告を意図的に上位表示させることが難しくなります。一刻も早く自社の求人広告を目立たせたい場合は、Web求人サイトを選ぶと良いでしょう。

SNSの求人広告枠

SNSで求人広告を掲載する方法は、実際に行動している転職希望者だけでなく、潜在層にも広くアプローチできる点がメリットです。自社の認知度を高められるため、転職希望者からの応募を増やせる可能性があります。

一方、運用が難しいことはデメリットです。SNS広告を効果的に運用するためには、結果をこまめに分析し、投稿の見せ方を改善していくことが欠かせません。このような経験や知識が不足していると、採用につなげることは難しいでしょう。そのため、SNSで求人広告を出すのであれば、Web求人サイトや求人検索エンジンも併用する、あるいは専門業者に任せることをおすすめします。

紙媒体

紙媒体の求人広告に該当するものとして、代表的な例は以下の2つです。

紙媒体に分類される求人広告の例

• 折り込みチラシ
• フリーペーパー

折り込みチラシ

折り込みチラシは新聞に挟まれるため、特定の地域の人々に向けて求人情報を届けたいときや、インターネットの使用頻度が低いほうにアピールするときなどに効果的です。比較的安い費用で求人広告を掲載できるというメリットもあることから、新聞を読む世代の転職希望者を募りたい場合は、活用すると良いでしょう。

フリーペーパー

求人広告のみを掲載しているフリーペーパーは、求人情報誌とよばれることもあり、駅やコンビニなどに無料で置かれています。エリアごとに発行されているため、新聞の折り込みチラシと同様に、地域に密着した採用にも向いています。

関連記事：求人広告とは？媒体ごとの特徴や費用・掲載までの流れを解説

人材サービス会社を介して求人広告を掲載する際は、費用が決まる仕組みも押さえておきたいところです。特にWeb媒体の求人広告の場合は、料金体系が以下のように複数に分かれているため、違いを踏まえておく必要があります。

Web媒体の求人広告の主な料金体系

• 掲載課金型
• 応募課金型
• 採用課金型
• クリック課金型

本項では、それぞれの特徴を見ていきましょう。

掲載課金型

掲載課金型では、求人広告のサイズや表示場所などによってあらかじめ設定されている費用を、広告を出した時点で支払います。その後は、追加料金の支払いは発生しません。

一方、まったく応募が集まらなかったとしても、一定の費用が発生してしまう点はデメリットです。可能な限り費用を削減したい場合は、次項以降で紹介する料金体系のサービスを選ぶことをおすすめします。

応募課金型

応募課金型は、転職希望者からの応募があった際に費用が発生します。掲載課金型とは異なり、応募があるまでは広告の掲載料が発生しないため、応募がなかった場合の費用面でのリスクは抑えられるでしょう。

採用課金型

採用が決まった際に費用が発生する採用課金型は、応募課金型よりも掲載料の価格が高く設定されているケースが多く見られます。大規模な採用となると費用がかさみますが、採用が難しい職種を募集する、あるいは限られた人数のみ採用するなどの場合であれば、費用対効果を高められる可能性があります。

クリック課金型

自社の求人広告がクリックされるたびに費用が発生するという料金体系は、クリック課金型とよばれます。特に求人検索エンジンで用いられることが多く、1クリックあたり数十～数百円程度と低めに設定される傾向があります。このように低価格であることはメリットですが、採用に至る可能性が低い転職希望者のクリックでも費用が発生する点には注意が必要です。

関連記事：求人広告を載せる費用はいくら？成果を出すためのコツとは

人材サービス会社を介して求人広告を出す場合は、これまでお伝えした内容のほかに、自社でできる事前準備の詳細も押さえておきましょう。事前準備を済ませておくことで、人材サービス会社とのやりとりがスムーズに進み、求人広告の効果をより高められる可能性があります。

自社であらかじめ準備しておいたほうが良い内容は、以下の通りです。

求人広告を出す前の事前準備

• 採用要件を明確にする
• 採用計画を立てる
• 自社のアピールポイントを洗い出す
• 採用市場の動向を把握する

次項からは、それぞれの内容を詳しくご紹介します。

採用要件を明確にする

自社の採用要件は明確に定めた上で、人材サービス会社との打ち合わせで共有できるように準備しておきましょう。具体的には、以下のような項目を定義することが必須です。

採用要件の例

• 資格
• 業務経験・スキル
• 能力
• 志向性

募集職種や業務内容だけでなく、このような採用要件も明らかにしておくことで、人材サービス会社との間に認識のずれが生じることを防げます。結果として、自社の希望に沿った求人広告の作成が可能になります。

採用計画を立てる

採用要件だけでなく、採用人数や採用時期を明らかにしておくことも重要です。このような採用計画を人材サービス会社に伝えると、求人広告の最適な掲載時期を提案してもらえます。

なお、採用計画が明確になっていない場合や、実現できるかどうか不安な場合は、人材サービス会社に問い合わせる段階で相談も可能です。採用計画を作成するノウハウが自社にないのであれば、まず人材サービス会社に相談し、プロの知見からアドバイスしてもらうと良いでしょう。

自社のアピールポイントを洗い出す

転職希望者にとって魅力的に映る求人広告を作成するには、自社のアピールポイントを効果的に伝えなくてはなりません。そのため、自社の特徴や強みを整理し、他社と差別化できる項目を洗い出すことが不可欠です。

自社のアピールポイントを探すためには、従業員に入社を決めた理由をヒアリングする、あるいは競合他社の求人広告と比較して分析を行うといった方法が効果的です。このような手法についても人材サービス会社から提案を受けられるため、わからない場合は相談することをおすすめします。

採用市場の動向を把握する

転職希望者が企業に求める条件を把握し、求人広告に反映することは、採用活動を効率的に進めるために重要です。

例えば、募集職種の有効求人倍率が高いのであれば、他社よりも低い水準の給与では採用が難しくなるため、自社の給与体系を見直す必要があります。また、多様なはたらき方を求める転職希望者が多い場合は、リモートワークやフレックスタイム制度などの導入を検討すると、より注目を集める効果が期待できます。

このように、求める人材を採用するには、採用市場の動向を把握した上で自社の採用要件を都度改めることが欠かせません。人材サービス会社ともうまく連携を取り、求人広告に反映できる体制を整えておきましょう。

実際に求人広告を作成する際は、以下のポイントも踏まえておくことで、より多くの応募を呼びかけられる可能性があります。

応募を促す求人広告を作成するためのポイント

• ステップ1.魅力的なタイトルを設定する
• ステップ2.求人票を具体的に記載する
• ステップ3.自社の特徴やアピールポイントを記載する
• ステップ4.掲載後も効果測定と改善を行う

人材サービス会社に原稿を作成してもらう場合でも、このような項目が盛り込まれているかどうかを自社で確認することは重要です。効果的な求人広告を作成するためにも、本項の内容を参考にしてください。

ポイント1.魅力的なタイトルを設定する

求人広告では、転職希望者の興味を引く魅力的なタイトルやキャッチコピーを設定することが大切です。採用要件や自社のアピールポイントを固めた上で、求める人材が「この会社ではたらきたい」と思うようなメリットを文言に入れましょう。

タイトルやキャッチコピーでメリットを伝える場合は、なるべく具体的な数字を提示することがポイントです。説得力が高まるため、求人情報の詳細を転職希望者に見てもらえる可能性があります。

ポイント2.求人票を具体的に記載する

人材サービス会社に求人広告の作成を依頼する際は、求人票の提出を求められることがあります。求人票は作成を代行してもらうことも可能ですが、自社で記載する場合は、内容をできるだけ具体的に書くよう心がけましょう。

求人票とは、企業が採用活動を行う際に使用する、求人情報を記載した書類のことです。「応募を呼びかける」ことを目的とする求人広告に対し、求人票は業務内容や試用期間などの条件を詳しく伝えることを重視している点に違いがあります。つまり、求人票は正確な情報を端的にわかりやすく記載すれば良いため、特別なノウハウがなくても作成可能です。

しかし、求人票を求人広告の作成にうまく活かしてもらうには、他社との差別化を図る工夫を施したほうが良いでしょう。自社の魅力を求人票に盛り込む方法については、以下の記事も参考にしてください。

関連記事：求人票の書き方を解説。記載してはいけないNG項目から応募につながるコツまでを紹介

ポイント3.自社の特徴やアピールポイントを記載する

自社の特徴や、事前に洗い出したアピールポイントは、転職希望者の目に留まるように求人広告に記載しましょう。具体的には、以下のような項目に自社の強みを訴求できる工夫を施すことで、他社との差別化を図れます。

自社の強みをアピールできる項目の例

• 職種名
• 業務内容
• 給与・待遇
• はたらく環境

職種名は、例えば単に「営業」と書くのではなく、転職希望者がイメージしやすいように「〇〇サービスの法人営業」と表記することがポイントです。それに合わせて業務内容も、自社ならではの作業を細かく記すほか、従業員の1日のスケジュールを紹介するなどの工夫を行うと、他社との違いを伝えられます。

給与や待遇は、特にスキルの高い人材を採用したい場合に強調すると良い項目です。資格の名前や能力レベルの基準を提示し、「〇〇資格保持者は給与が1万円アップ」のように具体的な数字とともに伝えることで、興味を持ってもらえる可能性があります。

また、はたらく環境を写真や動画などで伝えることも、自社の魅力の訴求につながります。社風や実際の職場の雰囲気が視覚的に伝わるような工夫を施せば、転職希望者の入社意欲を高められるでしょう。

ただし、以上の項目は、採用要件に合わせることが前提です。そのため、求人広告や求人票は、求める人材の役職や職種ごとに分けて作成する必要があるのです。この点も念頭に置いた上で、転職希望者が魅力を感じるような自社のアピールポイントを盛り込むことが大切です。

関連記事：“あれもこれも”詰め込んだ求人票は逆効果！転職希望者にあわせた「求人票を分ける」メリットを解説

ポイント4.掲載後も効果測定と改善を行う

求人広告を有効活用するには、掲載後の効果を分析し、改善していくことが不可欠です。掲載しても応募が集まらないのであれば、「内容に工夫できる点がないかを見直す」「アピールポイントを改めて検討する」などの対処が必要となります。

なお、紙媒体では実際の応募数や問い合わせ数で効果測定を行うことが基本ですが、Web媒体なら求人広告の閲覧数やクリック数などでの分析も可能です。人材サービス会社によっては、分析結果をもとに、求人広告を改善するための施策を提案してくれるところもあります。求人広告の作成に関して、自社のノウハウやリソースが不足している場合は、このような人材サービス会社にサポートを依頼すると良いでしょう。

これまでお伝えした事前準備とポイントを押さえておけば、自社でもある程度までは求人広告を作成できます。しかし、求人広告に関する知識や広告の作成スキルが自社に蓄積されていない場合は、人材サービス会社のようなプロに任せたほうが良いでしょう。

プロに任せた場合、求人原稿を作成してもらえるほか、求人広告の効果測定や分析のサポートを受けられるといった利点があることは、先に述べた通りです。このほかにも、いくつかのメリットが得られるため、次項で詳しくご紹介します。

求人広告に関する知識が豊富なプロに任せる利点はいくつかありますが、中でも大きいメリットとしては次の2点が挙げられます。

求人広告の作成をプロに依頼するメリット

• メリット1.自社では気づきにくい強みを引き出してもらえる
• メリット2.質の高い広告を掲載できる

メリット1.自社では気づきにくい強みを引き出してもらえる

プロに任せると、ヒアリングや取材を通して自社の強みを客観的に拾い上げてくれるため、転職希望者の関心を引く求人広告を作成できます。

自社や業界では当たり前となっていることも、ほかの業界ではたらいていた方や未経験の方にとっては、魅力的に映るポイントとなる場合もあります。このようなアピールポイントを引き出してもらい、より効果的な採用につなげられることは、求人広告の作成を外部に依頼するからこそ得られるメリットだといえるでしょう。

メリット2.質の高い広告を掲載できる

質の高い求人広告を作成して掲載できることも、プロに依頼するメリットです。

求人広告の作成を数多く手がけているプロは、企業の魅力をアピールするためのノウハウと実績を豊富に持っています。さらに、採用市場の動向も把握しているため、競合他社との比較をした上で広告の効果的な打ち出し方を提案できるという強みもあります。このような理由から、転職希望者に対して、ピンポイントに訴求できる求人広告の作成が可能となるのです。

今回は、求人広告を掲載するまでの具体的な流れや期間、料金体系などの概要と、事前準備の内容や効果を高めるためのポイントを解説しました。

求人広告は自社である程度までは作成できますが、人材サービス会社などのプロに依頼したほうが、より多くの応募を呼びかけられる可能性があります。そのため、掲載するまでの流れと期間を把握した上でサービス内容を比較し、自社に適した形で求人広告を出せる媒体を選ぶことが大切です。

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