採用コストを削減したい!効果的にコストを削減する3つのポイント|doda(デューダ)中途採用をお考えの法人様へ

採用コストを
削減したい!
効果的にコストを削減する
3つのポイント

有効求人倍率の高まりにより、採用活動が長期化し、採用コストが膨らみやすくなっています。できることなら採用コストを抑えたいという採用担当の方も多いのではないでしょうか。
採用コストを見直す際は、採用にかかった総額を採用人数で割った「採用単価」が指標になります。採用単価の計算方法や採用コストを見直す方法について知り、採用コスト削減につながるポイントを紹介します。

doda人材紹介サービス

有効求人倍率の高まりにより、採用活動が長期化し、採用コストが膨らみやすくなっています。できることなら採用コストを抑えたいという採用担当の方も多いのではないでしょうか。
採用コストを見直す際は、採用にかかった総額を採用人数で割った「採用単価」が指標になります。採用単価の計算方法や採用コストを見直す方法について知り、採用コスト削減につながるポイントを紹介します。

企業が採用にかける
コストとは

企業が採用活動にかける経費のことを「採用コスト」といいます。

採用コストは採用活動にかかった総額よりも、採用者1人当たりにかけた費用を表す「採用単価」で見ることで、年度別や月別での採用コストの比較や利用した外部サービスごとの比較が容易になります。

採用単価は、「採用コストの総額÷採用人数」で計算できます。

採用コストの内訳

採用コストは、その経費の種類によって「外部コスト」と「内部コスト」に分類できます。

外部コスト

外部コストとは、求人サイトへの求人掲載料や人材紹介サービスの紹介手数料など、自社以外のサービス利用にかかるコストのことです。

会社案内パンフレットをはじめとする販促物の制作費もこれに該当します。

外部コストの例
・求人掲載料
・紹介手数料
・販促物制作費
外部コストの例
・求人広告掲載費
・人材紹介サービスの紹介手数料
・会社説明会の会場費
・会社案内パンフレット等の制作費

内部コスト

内部コストとは、採用担当者や面接官の人件費など、自社内で発生するコストのことです。

また、企業によっては応募者に対し面接会場までの交通費を支給するケースがあります。内定後に会社の雰囲気を知ってもらうために、社員との懇親会を行うこともあります。その場合にかかる交通費や会食費も内部コストに含まれます。

内部コストの例
・人件費
・交通費
・会食費
内部コストの例
・人件費
・交通費
・会食費

採用コストの見直し方法

採用コストを削減するためには、まずは採用コストの全容を把握すること、次に一つひとつのコストを精査することが大切です。

それぞれのステップの具体的な内容について、順に紹介していきます。

  • ステップ1:現状の採用コストを把握する
  • ステップ2:採用コストを精査する

ステップ1:現状の採用コストを把握する

まずは、現状の採用コストについて全容を把握しましょう。

何にいくら支払っているのか、外部コストと内部コストに分類していきます。

採用コストを把握するには、Excelなどで表を作成すると一覧性があり、全体を俯瞰して見ることができます。

ステップ2:採用コストを精査する

採用コストの把握ができたら、次は採用コストを精査し、見直しが必要なポイントを見つけます。

ここでは、外部コストに代表される各社の採用支援サービスを比較していきます。

精査方法は、募集ポジションごとに採用ターゲット、使用した採用手法、利用サービス、かけたコスト、1人当たりの採用単価を可視化します。利用する採用手法やサービスごとに特徴や利用料金が異なるため、採用単価で比較することで、費用対効果が低いと思われる採用手法やサービスを洗い出します。

こちらも表にすることで、採用手法ごとの費用対効果を俯瞰しやすくなります。

表をもとに、採用コストを精査する際のポイントについて解説します。

注1:採用手法の見直しが必要

採用効率が悪い採用手法やサービスは見直しが必要です。ただしこの場合は、今回の採用ポジションの募集には向いていなかったというだけで、常に費用対効果が低いと判断するのは誤りです。適切な状況で利用すれば、高い効果を上げることもあります。採用手法を見直す際は、なぜ今回の採用活動で効果を得られなかったのかの原因を把握した上での取捨選択が必要です。

注2:人材紹介の手数料には、内部コストが含まれている

人材紹介サービスの利用にかかる紹介手数料は100万円を超えることが少なくありません。一見、費用対効果が低いように感じられるかもしれません。

しかし、人材紹介サービスは応募者対応などの業務を専任担当者が代行するため、自社の採用担当者の工数が軽減されている分、人件費の削減につながっていることを考慮する必要があります。外部コストの細分化に注力しすぎず、内部コストも含めた採用コスト全体で費用対効果を把握することが大切です。

採用コストを削減する
3つのポイント

採用コストが精査できたら、具体的に採用コストを削減する方法について検討しましょう。

  • ポイント1:適切な採用手法を選択する(外部コスト)
  • ポイント2:ダイレクト・ソーシングを活用する(外部コスト)
  • ポイント3:選考フローを見直す(内部コスト)

ポイント1:適切な採用手法を選択する(外部コスト)

適切な採用手法を選択することが、外部コストの抑制につながります。

採用にかけられる予算や納期、募集職種、スキルセット、さまざまなニーズがある中で、もっとも効率よく採用できる採用手法を知ることが大切です。それぞれの特徴を知り、違いを見極めましょう。

人材紹介サービス(転職エージェント)

特徴

  • 採用したい企業と働きたい転職希望者の仲介を行う成功報酬型のサービス
  • 採用が成功するまで費用が発生せず、不採用時のコストリスクを低減できる(※例外あり)
  • 企業の採用要件に合致する人材を推薦するため、採用のミスマッチが起こりにくい
  • 応募者への合否連絡などを専任担当者が代行するため、採用担当者の工数を抑制できる
求人媒体

求人媒体は、企業の求人情報を掲載し、転職希望者からの応募を集める媒体のことです。Web上で募集する求人サイト(転職サイト)と有料誌やフリーペーパーなどに掲載できる紙媒体があります。

求人サイト(転職サイト)

  • 全国の転職希望者に向けて広く求人を出せる
  • 費用は一般的には求人広告の掲載料のみ。複数人採用できれば採用単価を抑制できる
  • 転職潜在層を含む幅広い人材からの応募が期待できる
  • 採用ニーズに応じた料金プランのカスタマイズができる

紙媒体

  • 求人情報誌や新聞に折り込まれる求人広告チラシ、新聞紙面に掲載できる求人広告枠などがある
  • 地域採用に強く、一覧性があるため、偶然目にして応募につながる可能性がある
合同会社説明会(転職フェア)

特徴

  • 各企業が会場にブースを出し、転職希望者に会社説明を行うイベント
  • 出展費用は会場の規模、対象の業界・職種、出展日数、出展するブースのサイズ等によってさまざま
  • 自社の魅力を発信したい時に、広告などで伝えきれないことを直接会って話すことができる
  • アプローチの幅を広げる手段としての活用や、企業ブランディングとしても活用できる
ハローワーク

特徴

  • 国の行政機関が運営する公共職業安定所のこと
  • 無料で利用でき、地域での人材採用に強みがある
  • 求人票の作成や選考はすべて自社で行う必要がある

ポイント2:ダイレクト・ソーシングを活用する(外部コスト)

ダイレクト・ソーシング(ダイレクトリクルーティング)とは、企業が自ら採用候補者を探し出し、直接アプローチをする採用手法のことです。

人材紹介会社からの推薦や求人サイトからの応募を待つ従来の採用手法と異なり、企業が積極的に転職希望者を「探しにいく」ため、求人広告の掲載料や紹介手数料をかけずに採用活動ができます。

ダイレクト・ソーシング(ダイレクトリクルーティング)で転職希望者を探す方法には、外部の人材データベースを利用する方法や、SNSを利用したソーシャルリクルーティング、社員の紹介によるリファラル採用で探す方法などがあります。自社でソーシャルリクルーティングやリファラル採用を実施すれば、外部コストを抑えることができます。外部のデータベースを利用する場合でも、基本的にはデータベースの利用料のみです。

ただし、企業自らアプローチを行うため、採用担当者の工数がかかります。内部コストは一時的に増える可能性がありますが、自社に採用ノウハウがついてくれば中長期的な外部コスト・内部コストの削減につながる採用手法です。

ポイント3:選考フローを見直す(内部コスト)

内部コストを削減するには、採用担当者や面接官の工数がかかりすぎていないかを確認します。選考フローを振り返り、改善できるポイントがあるか検討しましょう。

例1:選考辞退・内定辞退が多くなっていないか?

選考辞退や内定辞退が発生してしまうと、採用活動が長期化する要因になります。

例2:面接の回数は適切か?

面接回数が多いとそれだけ選考ステップが増えるため、結果判断に時間がかかってしまいます。選考ステップを減らすことで結果判断の時間を短縮することにより、採用工数を抑制できます。

選考フローを見直す方法は、確認事項を整理して、面接で確認すべきこととそれ以外でも確認できることに分けることです。面接ではスキルレベルや実務経験、能力などに絞って確認するように見直しを行えば、選考フローが短縮できます。選考フローを減らすことで、内定までの時間も短縮されるため、結果として選考スピードが速まり、選考辞退・内定辞退の抑止につながります。

効率よく
採用活動を進めることが
コスト削減の鍵

ここまで採用単価の計算方法や外部コストと内部コストの違い、それぞれの見直し方法について紹介してきました。有効求人倍率の高まりにより採用活動が長期化する傾向があります。採用活動を効率よく進めることが、採用コストの抑制にもつながります。

採用活動の目的は「採用すること」にあります。本来の目的を見失ってしまい、「採用コストの削減」が目的化してしまうと、採用目標人数に達しなかったり、採用のミスマッチが増えて効率が悪化してしまったりという事態にもなりかねません。

採用要件に対して適切な採用手法を選ぶこと、選考フローの最適化をおこなうこと、これらを続けることで効率的な採用活動ができるようになり、結果としてコスト削減につながります。このことを忘れずに、採用コストの見直しをして採用成功につなげましょう。

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