ITエンジニア中途採用マーケットレポート（2026年3月発行）

2025年12月～2026年2月の登録者数は、前3カ月（2025年9月～11月）対比で、105%と増加傾向である。
増加の背景として、賞与受領や評価・昇給タイミング、プロジェクトの区切りなどから、転職活動を開始した方がこの期間に増えたことが要因と想定される。
登録者の「希望職種」の内訳と見ると、「ITコンサルタント」が45％と最も多く、次いで「社内情報システム（社内SE）」が18％、「業務系アプリケーションエンジニア」が7％ 、「マーケティング・商品企画・広告宣伝」が5％と続く構成となった。コンサル領域への志向は引き続き強く、IT基盤・企画系の志望も安定している。
登録者の「入社決定職種」の内訳をみると、「社内情報システム（社内SE）」が31％と最多で、次いで「ITコンサルタント」14％、「業務系アプリケーションエンジニア」13％が続いた。自身の経験を活かしよりキャリアアップを目指す「即戦力となる人材」としての転職が主流となっている。
同職種の転職理由として多いのは、企画職などより上流フェーズに携わりたいとスキルアップを希望する方が多い。また30代半ばになると、家庭との両立などワークライフバランスを重視する層も一定数増えている。
トレンドとしては、コンサル経験者を求める企業が増えており、IT業界以外でも大手事業会社ではDX推進などIT投資が中期経営計画の中心となる事も多く、多業界への転職可能性を持てる市場となっている。加えて、短期での転職をマストとした活動意思というより、市場価値確認やより良い環境があればと、情報収集を目的とした登録ケースも増えている。

2025年12月～2026年2月の求人数は、前3カ月（2025年9月～11月）対比で、102%と増加傾向である。
増加背景として、来期に立ち上がる案件に対しての人員検討が開始され、採用活動を強化する企業が散見される。
求人内容としては、経験技術スタックを軸とした募集、業界・インダストリーを軸とした募集、経験工程における募集など様々である。
トレンドとしては、応募した転職希望者を社内で適正なポジションに差配するオープンポジションや、応募ハードルを下げ理解を深める場としてカジュアル面談求人、大規模集客や選考リードタイム短種を目的とした1day選考会など、選考フローの工夫が求人に反映されるケースも増えている。

・転職希望者の入社意思決定ポイントとして「条件」と同時に重要視されるのが「具体的な働き方」と「キャリアの柔軟性」である。転職希望者のほとんどが、現職でもコンサルティングを行っている場合が多いため、事業課題や組織課題から自身に任せられるミッションや、働き方は他社とどのように違うかなど、具体的な担当プロジェクトの情報提供がポイントになりそうだ。合わせて、「将来の方向性」「キャリアステップ」など、入社前に将来のイメージを持ちたがる転職希望者は増えている。
・求人では、「DX」や「デジタル」、「AI」といったあいまいなワードが飛び交う傾向が強いため、自社の採用背景や目指したい未来（ビジョン）、現状の課題とそれに向けての目標（ミッション）などを具体的に情報提供できると採用の差別化につながる。そのため選考の初期段階から、上記のポイントを押さえた情報をさまざまな手段を活用してアプローチすることが肝要である。職種柄、多忙な方が多く、選考回数・結果出しスピードを重要視し、リードタイムの短縮も採用成功のポイントとなる。

2025年12月～2026年2月の登録者数は、前3カ月（2025年9月～11月）対比で、110%と増加傾向である。
増加の背景として、賞与支給後や年末年始休暇明けのタイミングで、転職活動を本格的に検討し始める方が一定数いることが影響していると考えられる。
登録者の「希望職種」の内訳と見ると、「業務系アプリケーションエンジニア・プログラマ」が54％と圧倒的に多い。次いで、「社内情報システム（社内SE）」が22％、「Webサービス系エンジニア・プログラマ」が13％となっている。
登録者の「入社決定職種」の内訳をみると、「業務系アプリケーションエンジニア・プログラマ」が50％、次いで「社内情報システム（社内SE）」が27％となっており、経験を活かした転職をする方が多い傾向だ。
同職種の転職理由として多いのは、より上流や最新技術を使ったプロジェクトに携わりたいとスキルアップを希望する方や、ワークライフバランスを重視し、リモートワークや残業時間を重視される傾向が見られる。また、生成AIの台頭により、自分のスキルが必要とされなくなるのではないかという不安から、インフラやクラウド、セキュリティの領域にもスキルを広げていきたいという希望も増加傾向にある。

2025年12月～2026年2月の求人数は、前3カ月（2025年9月～11月）対比で、101%と増加傾向である。
増加の背景として、DX推進や基幹システムの刷新といった企業のIT投資需要が増加していることに加え、新年度に向けて採用計画を見直す企業が増える時期であることが影響していると考えられる。
求人内容としては、第二新卒や若手向けのポテンシャル求人よりも「経験者」として早期に活躍できる人材を求める傾向にある。
トレンドとしては、企業の生成AI導入の広がりを背景に、AI関連のスキルや経験を持つ人材へのニーズが高まっている。

・転職希望者が転職先に求めるポイントとしては、「上流工程への挑戦」「身に着けられる技術の幅」「自社開発の割合の高さ」「経験と開発環境の親和性」「働きやすい環境」などが挙げられる。さらにAIが普及する中で自身の市場価値や開発技術を着実に身に付けておきたいという考えから「キャリアパスの豊富さ」「携わる案件・プロジェクトを選択できるか」「スキルを高められるか」などが重視されている。一方、獲得できるスキルや経験よりも「安定した働き方や待遇が自身の希望に沿うものかどうか」を重視し、社内SEなどへの転職を希望する方も一定数おり、二極化している印象がある。
・求人の訴求ポイントとしては、「エンジニアのキャリアを考えながらアサインする仕組み」「資格取得のためのサポートがあるのか」などといった技術環境的なアプローチが有効だ。合わせて、前述の通り出社回帰の流れがあることから、「リモートワークの有無や頻度」「フレックス制度の有無」「労働時間の管理（固定残業手当ではなく業務時間に合わせて支給される残業代など）」といった働き方に関するアプローチを意識して伝えていくことが重要である。

2025年12月～2026年2月の登録者数は、前3カ月（2025年9月～11月）対比で、97%と減少傾向である。
登録者の「希望職種」の内訳と見ると、「Webサービス系エンジニア・プログラマ」が61％と圧倒的に多い。次いで「業務系アプリケーションエンジニア・プログラマ」が16％、「社内情報システム（社内SE）」が13％となっている。
登録者の「入社決定職種」の内訳をみると、「業務系アプリケーションエンジニア・プログラマ」が51％と最も多く、「Webサービス系エンジニア・プログラマ」が25％、「社内情報システム（社内SE）」が24%となっている。
同職種の転職理由として多いのは、年収を上げたい/自社プロダクト開発に関わりたいという「キャリアアップ」に関わるものと、リモートワークやフレックス制度といった「働き方の柔軟性」を求める大きく2つに分かれている。
また、30代は子育てとの両立を目指し、フルリモートでの働き方を希望するケースや残業時間を気にして社内SEを目指す傾向がみられる。
トレンドとしては、生成AIの活用によるエンジニア業務の変化だ。自社で生成AIの活用が進んでいないことによる不安から転職を検討する方もいれば、生成AIで開発業務が代替される不安からより上流工程の経験を積める方向性を目指すケースが増えている。また、現職に大きな不満はないものの、より良い条件やリモートワークやフレックス制度がある企業があれば転職したいといった厳選志向の方も一定数出てきている。

2025年12月～2026年2月の求人数は、前3カ月（2025年9月～11月）対比で、102%と増加傾向である。
増加の背景として、2025年9月～11月に求人数が減ったことによる反動で増加していると考えられる。生成AIの活用が進む中で、採用方針を見直し、再度求人を立ち上げるといったことも背景の1つだ。
求人内容としては、フロントエンドやバックエンド、フルスタックエンジニアを中心に領域を分けたより専門性を求める内容と、オープンポジションなど広く募集をかけ、企業側でポジションを差配するパターンに分かれる。また、フルリモートやフレックス制度など働きやすさやワークライフバランスのアピールを意識した求人が存在感を増している。
トレンドとしては、生成AIの影響による採用要件の難化/厳選採用/リーダー・マネジメント層の採用強化だ。
今まで書類選考通過していたスキルの方でお見送りが続いたり、選考中に面接回数が2回から3回に増えたりと厳選採用の流れが加速している。また、生成AIの普及でコーディングをメインで行うメンバークラスの求人が難化し、リーダーやマネジメント層の採用は引き続き活況である。

同職種の転職希望者は、「エンジニアとして成長できる環境」を求めている印象だ。特に、成長意欲の高い若手優秀層やキャリアアップを前提に転職を考えるリーダー/マネジメント層に、その傾向がある。モダンな環境で技術を磨けるか、年収の上り幅はどれくらいか、ビジネスサイドの知見をつけられるか、生成AIを活用して業務を効率的に進められるかといった観点が重要になる。Webサービス系エンジニアの方は相対的に情報感度が高い方が多く、生成AIによって仕事がなくなるのではないかという不安を感じる方も出てきている。エンジニアとしてAIに負けないスキル経験が身に着けられるかをアピールすることが採用を成功させるために重要な観点だ。
また併せて「働き方の改善」も同様に転職先に求めている。市場全体で出社回帰の流れが強くなり、リモートワークやフレックス制度で働けるかという観点で、転職を考える方も一定数増えている。「働き方の改善」を求める背景は、子育てとの両立や地元へのUターン、通勤負担を減らしたいなど様々な要因がある。働き方の改善の先に何を実現したいかを想定した求人の訴求を行うことが採用成功ポイントになる。

2025年12月～2026年2月の登録者数は、前3カ月（2025年9月～11月）対比で、106%と増加傾向である。
増加の背景として、AI発展の不安からWEB制作ではなく別職種か事業会社への転職を希望する方が増えていることが影響していると考えられる。
登録者の「希望職種」の内訳と見ると、「Web・モバイル」希望が74％と圧倒的に多い。次いで「マーケティング・商品企画・広告宣伝」が9％、「出版・広告・販促・印刷」が9%となっている。
登録者の「入社決定職種」の内訳をみると、「Web・モバイル」が51％、次いで「マーケティング・商品企画・広告宣伝」が30％となっており、経験を活かした転職をする方が多い傾向だ。
同職種の転職理由として多いのは、残業時間やリモート等の「働き方改善」や「年収アップ」をしたいという方が多い。またAIの発展等により現在の仕事や会社への将来性不安が募り、別職種を希望する方や、事業会社側で上流～下流まで関わりたいとスキルアップを希望する方も増加傾向にある。トレンドとしては、事業縮小に伴いクリエイティブ領域以外の配属になってしまうため、転職活動を希望される方も増加している。

2025年12月～2026年2月の求人数は、前3カ月（2025年9月～11月）対比で、104%と増加傾向である。
増加の背景として、年度初めで新たに採用計画をスタートさせる企業が多く、この期間で求人数が増加したと考えられる。
求人内容としては、webディレクターやデザイナーの求人数は変わりないが、webライターやコーダーのポジションは減少傾向にある。トレンドとしては、AIでほとんど完結してしまうポジションは求人が減少傾向にある。

特に20代の方は、求人票に記載されている専門用語や難しい単語が理解できず応募辞退をするケースや、必須条件に当てはまらないので自分には難しい、と判断される方が多い印象である。そのため、求人内の必須条件は「本当に必須なのか」を現場とともに検討することで、応募数が増える可能性がある。
また、「社風や働き方について選考中は聞きづらいため、オファー面談で確認したい」と言う方が多い。そのため、最終合格を出したタイミングで、企業側から「なぜ採用したいのか」「どのようなことを期待しているのか」等のフィードバックをすることで、転職希望者の意向も上がりやすく、採用成功のポイントになるだろう。

2025年12月～2026年2月の登録者数は、前3カ月（2025年9月～11月）対比で、102%と増加傾向である。
増加の背景として、年末の半期評価のタイミング、賞与支給の内容から転職を決意される方が増加した背景や、元々転職を考えており年度明けというきりにいいタイミングでの入社を希望するという観点から増加したと考えられる。
登録者の「希望職種」の内訳と見ると、「インフラエンジニア」希望が70％と圧倒的に多い。次いで「社内情報システム（社内SE）」が21％となっている。
登録者の「入社決定職種」の内訳をみると、「インフラエンジニア」が56％、次いで「社内情報システム（社内SE）」が32％となっており、経験を活かした転職をする方が多い傾向だ。
同職種の転職理由として多いのは、より上流や大規模なプロジェクトに携わりたいとスキルアップを希望する方や、年収アップを希望される方が多い。次点として、自社の一員としてより深くシステムにかかわり包括的な視点をもって業務に当たりたいという希望が目立つ。
トレンドとしては、「エンジニアファーストであり、エンジニアの希望・意向（希望業務へのアサインや働き方面を含む）にどれだけ寄り添ってくれるか？」に重きをおいている転職希望者の方が増えている印象である。また、「評価制度が可視化され明確である」、「資格取得や単価アップなどが昇給の重要要素ではない」、「お客様の評価や該当プロジェクトにおける成果がいかに自身の評価につながるか」などを重要視し、転職先を検討する方も多い。自己研鑽へのモチベーションだけではなく、実務におけるモチベーション維持が出来る環境を期待している印象も受ける。サーバエンジニアの領域だけではないが、エンジニア側（特に経験者）としては、やりたい領域・業務を選べる時代にもなってきているため、登録者マーケットの傾向や変化に合わせたフォローアップ体制、評価制度の見直しなども必要になってきていると感じる。

2025年12月～2026年2月の求人数は、前3カ月（2025年9月～11月）対比で、102%と増加である。
増加の背景として、年度初めで新たに採用計画をスタートさせる企業が多いことが影響している。また、特にクラウドや仮想化に対するニーズがより一層高まっていることも要因だろう。
求人内容としては、サーバエンジニアとしての募集の中では、クラウド（特にAWS、Azure）シフトに関する求人や、UNIX系OS関連の求人が多くなっている印象だ。一方で、サーバーに限っての募集というよりもインフラエンジニアとしてのある程度オープンな募集も目立つような状況である。
転職希望者の志向性として、「将来的にはプロジェクトマネジメントなどを担っていきたい」、「設計構築などの上流工程に携わりたい」といった要望は引き続き強いため、求人票内で「入社後の業務イメージ」・「キャリアパス」・「評価制度」を明確に伝えることが重要だ。その一方で、「在宅勤務をしたい」、「研修制度やフォローアップ体制が整っている」、「給与や働く環境が向上するなら転職を考える」といった環境面に言及したニーズも多くある。そのため「入社後はどのような待遇・環境で働けるのか」という点を具体的に訴求する必要があるだろう。

サーバエンジニア採用においては、クラウド（特にAWS・Azure）シフト等の新規技術の使用が進む市場環境や、スキルアップ・上流志向が強い転職希望者のニーズを的確に捉えた情報提供が重要である。
求人票の記載だけでなく、選考や面談の場を通じて、「入社後に携われるクラウド／仮想化を含む最先端技術の案件の具体像」や「サーバエンジニアからインフラ全般、PM・アーキテクトへと広がるキャリアステップ」、「プロジェクト成果や顧客評価がどのように評価制度・昇給に反映されるのか」といった点を、イメージできるレベルで詳細に伝えることが求められる。
また、エンジニアファーストな考え方が強まる中で、「希望する技術領域へのアサイン方針」「在宅勤務を含む働き方」「研修・資格支援・フォローアップ体制」など、スキルアップと働きやすさを両立できる環境を具体的に示すことも重要だ。即戦力となる人材は複数社から最終面接合格を得るケースが多く、他社との比較競争になりやすいため、成長機会やキャリアパスをわかりやすく訴求しつつ、転職希望者が欲する情報を迅速かつ継続的に提供し、「この会社なら自分の市場価値やスキルを高められる」と実感してもらうことが、サーバエンジニアの採用成功のポイントとなる。

2025年12月～2026年2月の登録者数は、前3カ月（2025年9月～11月）対比で、107%と増加傾向である。
登録者の「希望職種」の内訳と見ると、「インフラエンジニア」希望が74％と圧倒的に多い。次いで「社内情報システム（社内SE）」が13％となっている。
登録者の「入社決定職種」の内訳をみると、「インフラエンジニア」が52％、次いで「社内情報システム（社内SE）」が22％となっており、経験を活かした転職をする方が多い傾向だ。
トレンドとしては、現職の経験を活かした「インフラエンジニア」や「社内情報システム（社内SE）」を希望する方は「ワークライフバランスの改善」を目的としている方が多い印象だ。また、他職種を目指す「キャリアチェンジ層」も一定増えている。

2025年12月～2026年2月の求人数は、前3カ月（2025年9月～11月）対比で、105%と増加である。採用を予定している企業は、早急に採用要件を明確にし、他社との差別化や、求人の魅力化などの整理を行う必要があるだろう。
経験者採用を求める場合、転職希望者が働き方の改善を求めて転職活動を行うケースが多い。これを受けて求人の訴求ポイントとしては、「キャリアアップ（クラウド／セキュリティ関連の知見を活かせる など）を実現できる」、「上流工程から携われる」、「年収など待遇面の改善が果たせる」といった条件面の打ち出しが重要だ。加えて、「フルリモート／一部リモートワークができる環境」といった環境面でのアプローチが有効になるだろう。
近年、各社は自社の魅力をアピールするために、詳細な情報を求人票に記載するようになっている。特に、経験者の転職事例がやや減少している昨今では、ネットワークエンジニアの将来性などを求人票で強調することが求められるだろう。
未経験者を求める場合には、「夜勤がない就業体制か」や「育成環境が整っているか」などの環境面や制度面に関心を持つ転職希望者が多いため、それらの情報を積極的に求人票に記載することが必要だ。企業はこれらのポイントを明確にアピールすることで、転職希望者の関心を引きつけることができるはずだ。

ネットワークエンジニアの転職状況は、「最新技術」や「大規模案件」、「グローバル」などの要素に強く影響を受ける。そのため「どんな案件に携われるのか」「どんな技術を扱えるのか」といった情報や具体的なプロジェクトと案件数などを開示できると訴求がしやすくなる。
またその際に、「自社で経験を積むと、その後にどのようなキャリアパスが描けるのか」といった転職希望者一人ひとりに合わせた訴求を展開することで、他社との差別化を図ることができるだろう。
さらに、求人票だけでは伝えられないような情報（例えば「育成環境」や「入社後の現場配属への流れ」、「現場経験からのステップアップ」など）は字面でのイメージがしづらいため、面接やオファー面談の機会に情報提供ができると良い。つまり合否のみを決める面接だけでなく、転職希望者の接点と親和性を高められる場として活用すると採用成功につながっていくというものである。
一方、同領域で未経験の転職希望者は、採用要件を見て応募を躊躇するケースも多いため、「資格保有者であれば経験不問」など、一部の要件を緩和する内容を求人票に記載し、応募につなげやすくすることも重要だ。
さらに経験者にいたっては、複数社からオファーを獲得しているケースが多いため、競合と差別化を図るためには上述した訴求ポイントのほかにも、転職希望者が欲しい情報を絶えず提供することが大切である。

2025年12月～2026年2月の登録者数は、前3カ月（2025年9月～11月）対比で、111%と増加である。
増加背景として、季節要因として冬季賞与や年末の区切りを経て年始からの転職を決断する方が増える時期であることが理由と思われる。
登録者の「希望職種」の内訳と見ると、「社内情報システム（社内SE）」が72％となっており、圧倒的に多い。
登録者の「入社決定職種」の内訳を見ると、「社内情報システム（社内SE）」62％、「業務系アプリケーションエンジニア・プログラマ」が15％と続く。経験を活かし、職種を変えずに転職をする方が多い傾向だ。
同職種の転職理由として多いのは、30代以上の経験者層では「よりIT投資が盛んな環境にて上流業務や大規模プロジェクトに携わりたい」とスキルアップを希望する方が多い。若手層は、ワークライフバランスを重視し、リモートワークや残業時間を気にする傾向がみられる。

2025年12月～2026年2月の求人数は、前3カ月（2025年9月～11月）対比で、101%と微増傾向である。
社内情報システム（社内SE）職の特徴として、少数精鋭組織であることが多い（300名以下企業では、情報システム担当1名体制のことも多い）が、近年では中堅～大手企業を中心に「内製化」の動きが高まっていることから、経験者を採用要件とした求人が増加傾向にある。一方で、IT投資があまり盛んではない業態の中小企業では、採用要件の広い求人も出ており、こうした案件で若手層や経験の浅い中高年層に合格が出ている印象だ。全体的に求人数は増加傾向が続いているが、こうした採用の多様化から、求人数増減の動きは緩やかになっていると思われる。

社内情報システム（社内SE）への転向を希望する転職希望者は依然として多いが、企業側が“社内情報システム（社内SE）として”の即戦力性を求めすぎると対象者が絞られ、加熱するITエンジニア採用競争の波に押し負けることとなる。たとえば、今の社内課題については外部リソースを活用するなどして対応し、若手エンジニアを採用して育成・長期的な目線で戦力化することも視野に入れることが、採用活動をスムーズに進めるうえで必要と思われる。
また、社内SEを志望する若手転職希望者は、ワークライフバランスがとれた環境での長期的な就業を希望する方が大半となるため、これらの要望を把握し、求人上での訴求や面接時のアピールを欠かさずに実施することが求められる。

2025年12月～2026年2月の登録者数は、前3カ月（2025年9月～11月）対比で、107%と増加である。
増加の背景として、「サイバーセキュリティ人材の不足」が喫緊の課題とされている中、本職種はその中心とされる業務内容のため、転職希望者が「専門性に見合った待遇改善」を求めだしていることが要因として考えられる。
登録者の「希望職種」の内訳と見ると、「セキュリティエンジニア」が64％、「社内情報システム（社内SE）」が15％となっている。
登録者の「入社決定職種」の内訳をみると、「セキュリティエンジニア」が61％、「社内情報システム（社内SE）」が29％と続く。セキュリティ知見を活かす職種への転職が9割以上となっている。
同職種の転職理由として多いのは、「業務負荷に対する、待遇改善」が主な傾向だと見受けられる。具体例としては「働き方の改善」と「収入面の改善」の2つに分かれている印象を受ける。
働き方の改善は、セキュリティ体制整備が重要視されている中、属人的なインシデント対応による負荷や24/365体制による身体的な負担から、知見を活かしてガバナンス統制など日勤やセキュリティ企画側に転職したい思いの方がいる。
収入面の改善は、国全体でセキュリティ需要が増しているため、企業の本気度によりセキュリティエンジニアに対する待遇差が求人票内でも多い。そのため同様の経験でも待遇の改善を見受けられ転職を検討される方がいる。
トレンドとしては、サイバー攻撃の高度化とDX・クラウド化の進展、法規制の強化を背景に、セキュリティエンジニアには「セキュリティ・バイ・デザイン」やクラウド／ゼロトラスト／DevSecOpsなど、より上流かつ高度な専門スキルが求められ、市場全体の需要は構造的に拡大している。
一方で、多くの企業では人員・体制・経営の本気度や報酬がその水準に追いついておらず、負荷と待遇のミスマッチなどから、「より高待遇・高成熟度・最新技術に関われる環境」を求める転職ニーズが顕在化・増加している。

2025年12月～2026年2月の求人数は、前3カ月（2025年9月～11月）対比で、104%と増加傾向である。
増加の背景として、昨今、声高に叫ばれているサイバー攻撃・インシデントの増加による「守りの投資」の継続強化の需要が高い中、2026年度初頭という「採用計画・組織改編」のタイミングでセキュリティポジションを増員・新設する動きが出やすい時期であると推測する。
求人内容としては、立ち位置（事業会社かSIerか）によって分かれる。
SIer側は、上記「守りの投資」の増加傾向からも、SOC・CSIRTといった組織を守るポジションの増員採用が引き続き需要が高い状態である。特にセキュリティ事業を基盤としている大手SIerが引き続き複数人採用求人を展開している状況だ。事業会社側は、セキュリティアーキテクトや企画など単なる運用者ではなく、経営・企画部門と連携しながら「全社的なセキュリティ像」を描ける人材ニーズが増えている印象である。
トレンドとしては、セキュリティ需要を背景に、セキュリティ求人は「運用監視中心」から、アーキテクト、SOC／CSIRT、コンサルなど「上流・高度・多様」なポジションへと広がっている。同時に、法規制対応やガバナンス強化ニーズから、技術だけでなくポリシー策定・内部統制・規制対応を担う求人も増加している。

セキュリティエンジニアは「慢性的な人材不足×高度化する専門職」のため、まずは市場相場に見合う年収レンジと、クラウド／ゼロトラスト／DevSecOpsなど最新技術に関われる職務内容を明確に打ち出すことが重要であると考える。
同時に、SOC・CSIRT・アーキテクト・企画など役割をきちんと定義し、“なんでも屋”にさせない適正な業務範囲と体制（人数・オンコール方針など）を提示することで、負荷と責任のバランスを示すことが求められる。
他社との優位性として、フルリモート・在宅比率・シフト有無など働き方条件を具体的に開示し、ワークライフバランスや柔軟性を競合よりも分かりやすくアピールすることも有効だと考える。

2025年12月～2026年2月の登録者数は、前3カ月（2025年9月～11月）対比で、112%と増加傾向である。
増加の背景として、冬の賞与に伴う評価面談等の結果を受けて、転職に踏み切る決断をする方が出てきていること等が想定される。
登録者の「希望職種」の内訳と見ると、「データサイエンティスト」が77％と最も多く、「データアナリスト・データサイエンティスト・リサーチャー」が8％、「業務系アプリケーションエンジニア・プログラマ」「ITコンサルタント」「社内情報システム（社内SE）」がそれぞれ4％と続く。データ分析領域での職種維持を希望する傾向は前回と同様に強い。
登録者の「入社決定職種」の内訳をみると、「データサイエンティスト」が39％と最多であり、「社内情報システム（社内SE）」18％、「データアナリスト・データサイエンティスト・リサーチャー」「業務系アプリケーションエンジニア・プログラマ」「経営企画・事業企画」「ITコンサルタント」がそれぞれ7％と続く。データ活用に近い周辺職種へキャリアチェンジする動きも一定数みられる。
同職種の転職理由として多いのは、「スキル・専門性を深めたい」という意欲や、「より事業に近い環境で、ビジネス的な視点をもって分析業務に取り組みたい」というキャリア志向、また働き方の柔軟性を重視する声も引き続きみられる。
トレンドとしては、データ活用ニーズの広がりから、データサイエンス職以外の職種でも分析スキルを活かせる場が増えており、社内SEやエンジニア職を含めた幅広い選択肢を検討する登録者が増加している。

2025年12月～2026年2月の求人数は、前3カ月（2025年9月～11月）対比で、102%と増加傾向である。
データサイエンス領域の採用ニーズは高い状態が続くものの、企業側がより精度の高い採用を進めていることから、採用枠の拡大は限定的となっている。
データサイエンス人材の採用においては、「即戦力となる人材の採用」に重点を置く企業が増加しているため、選考基準の見直しや、よりスキルマッチを気にする傾向が強くなっている。求人内容としては、事業会社・代理店・SIer・コンサル企業など幅広い領域でデータサイエンティスト求人が継続して発生している。
一方で、未経験者枠や育成前提のポテンシャル採用は減少傾向にあり、SQLやPythonなどの基礎スキルに加え、分析実務の経験やデータ活用プロジェクトに携わった実績、あるいは自己研鑽の有無など「即戦力性」 を重視する傾向が強まっている。
トレンドとしては、DX推進は依然として強く、データ活用の重要性は高いまま維持されている。しかし採用基準は年々厳格化しており、単なる分析スキルに加えて 分析結果をビジネスに落とし込む力（課題設定・解釈・提案）の評価が高まっている。可視化・モデル構築・事業活用まで一貫して対応できる人材がより強く求められている状況だ。

データサイエンティスト経験者は、学生時代からデータ分析の知見を深めている場合や、業務内容に対する具体的な希望を持っていることが多い。そのため、求人票には業務内容（例：データクレンジングがメインなのか、提案まで行えるのか、など）やスキルだけではなく「取り扱うデータ数」、「対象の業界・分野」などについても明確に記載して求める人材を着実に採用していく戦略が求められる。
しかし実際には、データサイエンティストとして入社したが実はアナリストがメインで分析業務に留まっていたり、人材不足によりデータベースエンジニア業務を兼務していたりといった理由で、早期退職となってしまうケースも少なくない。だからこそ業務内容の詳細やポジション・組織におけるミッションを求人票や面接時にしっかりと明示していくことが必要だ。合わせて面接時は、転職希望者からも質問してもらう機会を設けるなどして、ミスマッチのないポジションを探していくことが重要である。
未経験者やポテンシャル層へアプローチする場合、求めるスキルや知識、成長をサポートする体制などを具体的に記載することで、応募を獲得しやすくなるだろう。