ITエンジニアの中途採用を成功させる6つのポイント

近年ニュースなどでIT人材が不足していると耳にしますが、果たしてどれほど不足しているのでしょうか。

経済産業省が平成28年に行った「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」によると、2019年をピークに入職率が退職率を下回り、産業人口が減少傾向になると予測しています。2015年時点で約17万人のIT人材が不足しており、2030年頃には約59万人まで人材の不足規模が拡大する見通しです。

ITエンジニアの求人倍率は飛びぬけて高い水準

実際、ITエンジニアの求人倍率は近年、高い水準で推移しています。doda転職求人倍率レポートの結果を見てみると、職種別の転職求人倍率において、技術系（IT・通信）職種の求人倍率が最も高いことが分かります。

つまり、多くの企業がITエンジニアの求人を出している「売り手市場」の市況であり、それだけITエンジニアの採用難易度が高くなっているのです。

ITエンジニアを確保する方法として、最も多かったのが「転職サイトの利用」でした。また、「合同会社説明会・転職フェア等のイベントへの出展」もITエンジニアの確保に効果的です。転職意向のある人材が多数来場するので、多くの転職希望者に積極的にアプローチできるメリットがあります。また、自社の認知向上にもつながります。

もしITエンジニアの確保が急務の場合、人材紹介サービスを使うのもひとつの手です。人材紹介サービスには、転職を希望しているITエンジニアが多数登録しているため、採用ターゲットに合致する人材の紹介を受けることができます。

4. 入社意向を高める面接対策

いざ面接を行うとなった時、ITの知識がない採用担当者が面接をすると、知識不足で応募者の疑問を解消できないことがあります。現場サイドと事前に採用基準のすり合わせができていれば問題ありませんが、難しい場合は、一次面接でITの知識がある現場責任者などに同席してもらうことも一つの手です。応募者の疑問をその場で解消できるため、志望意欲を下げずに選考を進めることができます。また、現場責任者とのすり合わせや確認の時間が省略できるため、競合他社より速く応募者との選考スケジュール調整が可能です。

面接では、これまでの経歴や自社の社風に合っているか等を確認するほかに、スキルのチェックも重要です。ITエンジニアのスキルを計るためには、「Webテスト」や「コードテスト」、「ワークサンプル」などを用いると良いでしょう。

5. 入社承諾前辞退を防ぐためのフォロー

ITエンジニアは複数の企業から最終面接の合格通知を得ている可能性が高く、その分、入社承諾前辞退の可能性も高いです。合格通知を出した後も、小まめに連絡を取り、不安解消に努めるなど、入社までのフォローをまめに行うことが大切です。

6. 即戦力を求めすぎない

ITの専門知識がある「経験者」の採用ばかりに囚われないことも大切です。ITエンジニアの全てが専門知識を学生の頃に習得し、最初からスキルがある状態で就業しているわけではありません。

未経験から仕事に就いて、実践の中でスキルを習得するケースも多く、即戦力を求めすぎないことが大切です。

即戦力を獲得しようとして、採用ハードルを上げると応募が集まらない可能性もあります。社内で育成することも想定して採用活動をした方が、結果的に優秀な人材の確保につながる可能性もあります。