中途採用のコストはいくら?平均相場から削減のためのポイントを解説

中途採用のコストはいくら?平均相場から削減のためのポイントを解説

中途採用のコストはいくら?平均相場から削減のためのポイントを解説

2025.09.29

中途採用のキホン

近年は売り手市場が続いており、企業が採用活動を行っても簡単には人材を採用できない場合もあります。そのため、十分な予算を確保した上で、費用の運用が適切かどうかを常に意識したいところです。

そこで本記事では、中途採用にかかるコストの相場をお伝えし、コスト削減のコツも紹介します。
採用活動のコストの見直しに役立ててください。

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そもそも採用コストとは

採用コストとは、企業が採用活動を行う上で発生する費用のことです。求人の出稿や面接をはじめとする選考、また雇用条件通知書の送付など、採用までに至る各プロセスで生じる費用を合計した金額を指します。

「自社が払っているコストは成果に見合っているか」「コストを削減できる部分はないか」を明確にするために、採用コストの把握が大切なのです。なお、採用コストは「外部コスト」「内部コスト」の大きく2つに分けられます。

採用コストの種類

  • 外部コスト
  • 内部コスト

外部コスト

採用コストのうち、外部に支払う費用を「外部コスト」といいます。具体的には、以下の例を参考にしてください。

外部コストの例

  • 人材サービスの利用料金
  • 採用管理システムの利用料金
  • 採用パンフレットや採用サイトの外注費用
  • 面接などの会場の利用料金

採用に関連する各種サービスの利用料金や、制作会社への外注費用が外部コストに該当します。また、面接やカジュアル面談などを社外の施設等で実施する場合は、会場の使用にかかる費用も外部コストとなります。

内部コスト

採用活動で発生するコストのうち外部コストに該当しないもの、つまり外部のサービスや業者には支払わないものが「内部コスト」です。以下の項目が内部コストに該当します。

内部コストの例

  • 人事・採用単価者など、採用に携わる社員の人件費
  • リファラル採用を行った場合の、紹介社員へのインセンティブ
  • 転職希望者に支給する交通費

「内部コスト=人件費」という印象を抱かれるかもしれませんが、上記を見るとわかるように、それだけではありません。
すでにはたらいている社員の知人を紹介してもらい、採用する手法を「リファラル採用」といいます。このリファラル採用を行うに当たり、紹介者の社員にインセンティブを支払うというケースもあり、その場合はインセンティブも内部コストとして扱われます。

また、面接やカジュアル面談、適性検査などで転職希望者が自社に赴く場合に、交通費を支給している企業もあるでしょう。このようなケースで転職希望者に支給する交通費も、内部コストとして扱います。

関連記事:採用コスト(費用)の平均は?内訳や効果的にコストを削減するポイントを解説

中途採用の採用コスト相場

中途採用で発生する採用コストの相場を解説します。「採用手法」「企業規模」「業種」「エリア」それぞれの調査データがありますので、各項目での数値を確認しましょう。

中途採用の採用コスト相場

  • 採用手法別
  • 企業規模別
  • 業種別
  • エリア別

【採用手法別】中途採用コストの相場

株式会社マイナビが2025年3月に発表した「中途採用状況調査2025年版(2024年実績)」では、2024年度の中途採用で発生した採用手法別のコストについて以下の結果が出ています。

採用手法別・2024年の中途採用活動での予算と実績

採用手法 予算 実績
人材紹介 342.4万円 372.1万円
求人広告 184.3万円 134.6万円
ダイレクトリクルーティング 186.7万円 232.7万円
求人検索エンジン 105.4万円 111.2万円
合同企業説明会 130.6万円 121.4万円
採用ブランディング 84.2万円 91.7万円
その他経費 73.4万円 111.2万円
合計 565.3万円 650.6万円

各採用手法での年間の採用コストは予算・実績ともに平均100万円以上となっており、最も高いのは人材紹介サービスで平均372.1万円です。次いで、ダイレクトリクルーティングの平均コストが232.7万円となっています。採用手法によって、中途採用にかかるコストの相場は大きく異なることがわかります。

なお、「ダイレクトリクルーティング」「その他経費」は、平均を見ると予算よりも実績のほうが数十万円単位で増えています。この2つに関しては、念のため予算を多めに確保しておくと良いでしょう。

(参照:株式会社マイナビ『中途採用状況調査2025年版(2024年実績)』)

【企業規模別】中途採用コストの相場

「採用活動にどの程度のコストをかけられるのか」は、企業規模により大きく異なります。同調査の結果より、企業規模別のデータも見てみましょう。

企業規模別・2024年の中途採用活動での予算と実績

従業員数 予算 実績
3~50名 131.1万円 119.3万円
51~300名 285.0万円 247.3万円
301~1,000名 553.0万円 564.9万円
1,001名以上 1,135.9万円 1,461.8万円

従業員数3~50名までの企業であれば、年間の採用コストは平均で約120万円です。しかし企業規模が大きくなるにつれ、予算・実績ともに採用コストは増えていることから、企業規模と採用コストはある程度比例すると考えて良いでしょう。

また、予算と実績の差分についても注目したいところです。平均値を見ると、従業員数が301名以上の企業では、実績が予算を上回っていることがわかります。そのため、企業規模が大きくなるごとに、採用コストが当初の想定よりも膨らむことが考えられます。

(参照:株式会社マイナビ『中途採用状況調査2025年版(2024年実績)』)

【業種別】中途採用コストの相場

続いて、業種別のデータを紹介します。

業種別・2024年の中途採用活動での予算と実績

従業員数 予算 実績
IT・通信・インターネット 751.5万円 694.9万円
メーカー 729.6万円 853.8万円
商社 497.4万円 373.7万円
サービス・レジャー 386.1万円 413.8万円
医療・福祉・介護 343.8万円 590.8万円
流通・⼩売・フードサービス 370.1万円 303.8万円
マスコミ・広告・デザイン 55.7万円 111.7万円
金融・保険・コンサルティング 769.4万円 711.1万円
不動産・建設・設備・住宅関連 387.1万円 337.2万円
運輸・交通・物流・倉庫 594.6万円 1,459.6万円
環境・エネルギー 1,128.7万円 941.5万円
公的機関 530.6万円 430.0万円

業種別の平均を見ると、同じ中途採用でもそのコストは110万円台から1,000万円以上までと、大きな幅があります。自社の採用コストについて考える際は、この調査結果と、先ほどの企業規模別のデータを照らし合わせて、自社と近い条件の結果を参考にしましょう。

(参照:株式会社マイナビ『中途採用状況調査2025年版(2024年実績)』)

【エリア別】中途採用コストの相場

最後に、採用窓口のエリア別に調査したデータを以下の表にまとめました。

エリア別・2024年の中途採用活動での予算と実績

従業員数 予算 実績
北海道 250.0万円 236.3万円
東北 301.7万円 195.9万円
北関東 228.6万円 442.5万円
東京 926.2万円 1,036.1万円
南関東 468.5万円 844.2万円
甲信越・北陸 278.0万円 253.2万円
東海 402.4万円 312.5万円
近畿 471.9万円 725.4万円
中国・四国 389.2万円 388.7万円
九州・沖縄 518.9万円 318.4万円

やはり、首都である東京都は予算・実績ともに中途採用のコストが最も大きいようです。また南関東と近畿は、実際の採用コストが予算を大幅に上回っていることがわかります。

(参照:株式会社マイナビ『中途採用状況調査2025年版(2024年実績)』)

採用単価(1人当たりの採用コスト)の算出方法

採用コストを採用人数で割ると、1人当たりの採用にかかるコストである「採用単価」を算出できます。計算式は以下です。

採用単価=採用コストの総額(内部コスト+外部コスト)÷採用人数

「1年間の採用活動で100万円の外部コストと50万円の内部コストを費やして、5人採用した」と過程して、採用単価を計算してみましょう。

(50万円+100万円)÷5人=30万円

上記のケースでは採用単価は30万円であることがわかります。

採用活動で発生するコストを考える上では、採用コストだけでなく採用単価も意識することが重要です。「1人の採用にコストをかけ過ぎていないか」という観点で適宜見直しましょう。

(参照:『採用単価とは?計算方法と平均相場、削減のポイントを解説』)

採用コストの推移状況

マイナビの調査によると、中途採用の採用コストは年々増えているようです。

中途採用にかかっているコストの予算と実績(平均)

予算 実績
2024年 565.3万円 650.6万円
2023年 770.4万円 629.7万円
2022年 618.4万円 573.9万円

特に実績は年を追うごとに増えており、2024年には実績が予算をおよそ80万円も上回りました。

中途採用のコストの上昇には、やはり近年の「売り手市場」が関係していると考えられます。「doda」が公開している「doda転職求人倍率レポート(全国)」でも、転職求人倍率は高い水準で推移しています。

転職求人倍率、求人数、転職希望者数の推移(全国)

このことから、中途採用のコストは今後も高い水準が続いていくと考えられるでしょう。あとから予算超過とならないよう、事前にある程度の予算を確保しておきたいところです。

(参照:株式会社マイナビ『中途採用状況調査2025年版(2024年実績)』)
(参照:doda『2025年7月発行 doda転職求人倍率レポート 業種別・職種別に読み解く転職市場動向』)

採用コストを削減するためのポイント

採用コストが相場よりもかさんでしまっているのであれば、適切に削減したいところです。特に近年は、売り手市場により採用のコストの上昇が続いているため、以下のポイントを意識し、可能な範囲でコスト削減を進めましょう。

採用コストを削減するためのポイント

  • 全体の採用コストをチェックする
  • 外部コストを見直す
  • 内部コストを見直す

全体の採用コストをチェックする

まずは、自社で発生している採用コストを把握します。コスト削減に当たりどの施策を取り入れる場合でも、この工程は必要です。

外部コストと内部コストの内訳をそれぞれリストアップすることで、「どこでコストがかかっているのか」がわかるでしょう。また、先ほど紹介した外部のデータと自社の採用コストを照らし合わせれば「自社の採用コストは適切なのか」「削減の余地があるのか」を判断できます。

この結果を踏まえて、以降で紹介する各施策を試すことでコスト削減につながります。

外部コストを見直す

自社の採用コストでも、特に外部コストに見直す余地がある場合は、以下の2つの方法が改善策として挙げられます。

外部コストを見直す方法

  • 採用手法の選定と見直しを行う
  • ダイレクト・ソーシングを活用する

採用手法の選定と見直しを行う

外部コストがかさんでいる場合は、採用手法が自社に合っていない可能性があります。以下の情報を参考に、適切な採用手法の選定・見直しを行いましょう。

採用手法別の特徴

採用手法 特徴
人材紹介サービス ・企業と転職希望者を仲介するサービス
・「成果報酬型」であれば、採用が成功するまで費用が発生しないためコストを抑えられる
求人広告 ・自社の求人情報を掲載し、転職希望者からの応募を集める媒体
・基本的に費用は掲載料金のみなので、一度の出稿で多く採用できれば採用単価の削減につながる
ダイレクト・ソーシング ・企業が主体となって転職希望者に接触する「攻め」の手法
・データベースの利用期間やスカウトメールの送信数に応じて料金が変動する
合同企業説明会(転職フェア) ・複数の企業が同じ会場に集まり、個別ブースに訪れた転職希望者に会社説明を行うイベント
・出展費用は会場の規模やブースの大きさなどにより異なる
ハローワーク ・厚生労働省が運営する公共職業安定所
・無料で求人を掲載できる
ソーシャルリクルーティング ・自社の採用サイトやSNSを活用して、応募を集める手法
・外部の媒体を使わないため、広告費を抑えられる
リファラル採用 ・社員の知人を紹介してもらう制度
・採用コストがほとんどかからない
アルムナイ制度 ・過去に自社ではたらいていた退職者を改めて雇用する制度
・採用コストだけでなく、教育コストも基本的にかからない

もし、現状の採用手法でコストが課題となっている場合は、上記を参考に、ほかの採用手法も検討してみてください。

関連記事:【採用手法一覧】中途採用に役立つ採用手法の種類や比較などを総まとめ

内部コストを見直す

内部コストの削減が課題となっている場合は、以下で紹介する2つの手法を試してください。

内部コストを見直す方法

  • 採用フローを見直す
  • 採用ミスマッチを減らす

採用フローを見直す

内部コストのうち、特に人事・採用担当者の人件費が大きな割合を占めているのであれば、採用フローを見直すところから始めます。採用業務の効率を改善すれば、業務時間とともに人件費を削減できるためです。

具体的には、Web面接や採用業務専用のツールの導入が挙げられます。ツールの導入に関しては別途で外部コストがかかるものの、それにより業務効率が改善し、トータルコストを削減できるのであれば導入したほうが良いといえるでしょう。

関連記事:採用フローとは?新卒・中途の違いや運用のポイント、注意点を解説

採用ミスマッチを減らす

自社と転職希望者のスキルや価値観の不一致、すなわち「採用ミスマッチ」を防ぐことも大切です。なぜなら、自社と合わない転職希望者を採用すると、入社後に本人が十分に活躍できず、早期離職につながるリスクがあるためです。

せっかく採用できたにもかかわらず早期離職が起きると、また一から採用活動を始めることとなり、結果的に採用コストが増えてしまいます。自社と本当に合う転職希望者を採用できるように面接や各選考フローを見直しましょう。

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採用コストを削減するコツは、相場を把握して採用手法を見直すこと

年間で発生している中途採用のコストは、2024年の調査段階で平均650.6万円であることがわかりました。企業規模や採用手法などにより実際の数値は異なりますが、売り手市場が要因となり採用コストが右肩上がりとなっています。

少しでもコストを削減し、採用活動の費用対効果を高めるためにも、本記事で紹介した施策をぜひ試してください。

なお、費用対効果の高い採用手法をお探しの人事・採用担当者は、dodaがサポートいたします。「doda人材紹介」をはじめとするサービスから、貴社に最適な施策を提案しますので、ぜひ相談ください。

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