【採用手法一覧】中途採用に役立つ採用手法の種類や比較などを総まとめ

採用手法一覧中途採用に役立つ採用手法の
種類や比較などを総まとめ

【採用手法一覧】中途採用に役立つ採用手法の種類や比較などを総まとめ

2019.02.27

中途採用のキホン

中途採用で採用担当の方にとって最も悩ましいのが母集団形成です。求人募集をするとき、どの採用手法を選択するかはとても重要です。採用手法によって強みや特徴が異なるため、それぞれの強みを理解することが適切に採用手法を選択することにつながります。
そこで今回は、採用手法を決めるときの基本的な考え方と代表的な採用手法のメリットや注意点について活用例も交えて解説します。

採用手法を選ぶときの
基本的な考え方

一般的には、まずは自社ホームページやハローワークなどの無料で利用できるコストリスクの低い手段を使い、それだけでは母集団を十分に形成できない場合に有料の求人媒体や人材紹介サービスといった採用手法を検討する流れが多いです。

しかし、「安い」「簡単」という理由で採用手法を安易に選んでしまうことはおすすめできません。集めた母集団の中に採用ターゲットがいなければ、採用成功にはつながらないからです。結果として採用活動が長期化し、採用コストが膨らむ原因となってしまいます。

採用成功のためには採用にかけられる予算や納期、募集職種、スキルセットなど、多様化する採用ニーズに対応して 、採用単価を抑えながら母集団形成をする必要があります。そのためには、「採用ニーズに合わせて適切な採用手法を選択していく」という考え方を基本として、一つひとつの採用手法の特徴を知り、違いを理解しておくことがポイントです。

中途採用の代表的な採用手法

中途採用では、次の5つが代表的な手法として用いられます。

それぞれの採用手法について、特徴やメリット、利用の注意点、活用例について順に紹介していきます。

ハローワーク 行政機関が運営する公共職業安定所。無料で求人を出せる
求人媒体
(求人広告)
複数の求人情報をまとめて掲載している媒体。紙媒体とWeb媒体がある
人材紹介サービス 採用要件を満たした人材の紹介を受けられる採用支援サービス。初期費用がかからない
ダイレクト・ソーシング
(ダイレクトリクルーティング)
応募を「待つ」のではなく、採用候補者を自ら探しにいく採用手法。アプローチの幅を広げられる
合同会社説明会
(転職フェア)
応募前の転職希望者と直接会って話せる転職イベント

ハローワーク

ハローワークとは国の支援を受け、各都道府県の労働局が管理・運営する公共職業安定所のことです。事業主なら誰でも求人を出すことができ、求人票はハローワークのインターネット内に掲載されます。求人の申し込みは事業所の所在するハローワークで行うため、地域での人材採用に強みがあります。

ハローワークは最も外部コストが抑えられる採用手法ですが、求人票の作成や選考はすべて自社で行う必要があり、人件費等の内部コストがかかってきます。

ハローワークのメリット

  • 事業主なら誰でも無料で求人を掲載できる
  • 外部コストを抑制できる
  • 地域採用に向いている

ハローワークの注意点

  • 求人数が多いため、自社の求人が埋もれがち
  • 選考に伴う事務作業なども自社で行うため、採用担当者の負担が増える
  • 掲載できる情報量が限られる

活用例

  • 求人掲載費などに代表される外部コストをかけずに求人募集をしたいとき

ハローワークには誰でも無料で求人を出せます。コストリスクを最小限にして採用活動をしたいときにおすすめです。

求人媒体(求人広告)

求人媒体は、企業の求人広告を掲載し、転職希望者からの応募を集める媒体のことです。Web上で募集する求人サイト(転職サイト)と有料誌やフリーペーパーなどの紙媒体があります。

求人サイト(転職サイト)の特徴

求人サイト(転職サイト)はインターネット上で企業の求人情報を掲載し、全国の転職希望者から応募を集める求人媒体です。
誰でも閲覧が可能なため、転職潜在層を含む幅広い人材からの応募が期待できます。また、求人情報誌などの紙媒体と比較して、掲載可能な求人の情報量が多く、転職希望者の応募意欲を高めやすい特徴があります。
費用は一般的には求人広告の掲載料のみです。複数の料金プランがあり、上位プランになると伝えられる情報量が増え、掲載順位が上がるなど応募者の目につきやすくなる仕組みが多いです。媒体によっては、文章のほかに画像や動画も掲載でき、会社の雰囲気や魅力をより詳細に伝えられるものもあります。

求人サイト(転職サイト)のメリット

  • 全国の転職潜在層を含む幅広い層に求人を広く告知できる
  • 求人の検索軸が豊富で採用要件にマッチした人材の応募が集まりやすい
  • 掲載できる求人の情報量が多い
  • 複数人採用することで、採用単価を抑えられる
  • 採用ニーズに応じて料金プランのカスタマイズができる
  • 採用活動の告知ができるため、採用広報として活用できる

求人サイト(転職サイト)の注意点

  • 応募者とのやり取りや面接日程調整などの対応工数がかかる
  • 掲載料の課金体系が掲載課金型、応募課金型、採用課金型の3種類あるため、料金が発生するタイミングを事前に確認する必要がある

活用例

  • 採用人数が多く、応募数を増やしたいとき
  • 求人情報を充実させて仕事の魅力を伝えたり、懸念点を払拭したりして応募を増やす必要があるとき
  • なるべく採用コストを抑えて母集団形成を拡大したいとき

求人サイト(転職サイト)は、全国の幅広い転職希望者に広く訴求できる求人媒体です。求人広告の内容次第で、多くの応募を集められます。また、複数人採用することで、採用コストを抑制できる可能性があります。

紙媒体(求人情報誌・新聞折り込みチラシ)の特徴

紙媒体とは求人情報誌や新聞に折り込まれる求人広告チラシ、新聞紙面に掲載できる求人広告枠などの求人媒体です。
求人情報が載った求人情報誌や新聞折り込みチラシはエリアごとに発行されるので、地域採用に向いています。また、紙媒体には一覧性があるため、転職希望者が偶然目にして応募につながる可能性があります。

紙媒体(求人情報誌・新聞折り込みチラシ)のメリット

  • 特定の地域や読者に求人広告をアピールできる
  • 一覧性があるため、より多くの応募者層を集められる

紙媒体(求人情報誌・新聞折り込みチラシ)の注意点

  • 掲載できる情報量が限られている
  • 発行後に求人情報の修正ができない

活用例

  • 特定地域で採用を目指したいとき

紙媒体はエリアごとに発行されるため、狙った地域で採用を行いたい時におすすめです。

人材紹介サービス

人材紹介サービスは採用したい企業と働きたい転職希望者の仲介を行う成功報酬型のサービスです。企業は採用の可能性が高い応募者とだけ面接できるので、採用のミスマッチが起こりにくいのが特徴です。また、採用が決定してから成功報酬を支払う形式のため、採用ができなかったときに費用が発生することはありません。

くわえて、応募者への合否連絡など、採用活動にかかわるさまざまな業務を人材紹介会社が代行するため、採用担当者の工数を抑制できます。

人材紹介サービスのメリット

  • 成功報酬型のため初期費用がかからない
  • 採用要件を満たした母集団から選考できる
  • 求人募集までのリードタイムが短い
  • 採用担当者の工数を抑えられる
  • 非公開求人の募集が可能
  • 専任担当者が応募を促進

人材紹介サービスの注意点

  • 採用人数分の紹介手数料が発生する
  • 地域や採用要件によっては希望する人材がいないことも

活用例

  • 急な退職者が出てしまい、採用が急務。求人募集の準備期間を設けられないとき
  • 求人募集のニーズは顕在化しているが、中途採用担当が数人しかおらず、ほかの業務も抱えていて新しい募集ができないとき
  • 希少性の高い職種で、採用できなかったときのコストリスクが大きいため、時間をかけてじっくり人選したいとき

人材紹介サービスは専任担当が応募者対応や面接の日程調整などの採用業務を代行します。採用負荷を最小限にして採用活動ができ、採用決定まで費用が発生しないので、初期コストを低減したい場合におすすめです。

ダイレクト・ ソーシング(ダイレクトリクルーティング)

人材データベースやSNS、社員の交友関係などのあらゆる手段を活用して、企業が自ら採用候補者にアプローチする採用手法です。人材紹介や求人広告などの応募を「待つ」だけだった従来の採用手法に対し、採用ターゲットを積極的に探し出し、直接交渉を行う「攻め」の手法が特徴です。
特に専門的なスキルを持つ人材や、役員候補、地方での採用など、絶対数が少ない採用ターゲットに対して効果があります。転職を考えていない時期からスカウトでき、自社の魅力や仕事の魅力を採用ターゲット一人ひとりに合わせて発信できるため、入社意欲を高めやすく、採用要件にマッチした人材の採用が期待できます。

ダイレクト・ ソーシング(ダイレクトリクルーティング)のメリット

  • 出会える人材の幅が広がる
  • 採用候補者一人ひとりに自社の魅力・仕事の魅力を発信できる
  • 自社採用力の向上につながる
  • 採用コストの抑制につながる

ダイレクト・ ソーシング(ダイレクトリクルーティング)の注意点

  • 一定の採用知識が必要になる
  • 短期での複数人採用の場合は難易度がやや高い手法

活用例

  • 既存の採用手法では母集団形成が難しくなかなか選考に進まないとき
  • 現場から多職種で採用ニーズが上がっているものの、採用単価を増やせないため、採用が充足せず困っているとき

ダイレクト・ ソーシング(ダイレクトリクルーティング)は採用候補者を探しにいくことで母集団の幅を広げられます。気になる採用候補者を現場担当者や経営陣の「言葉」で直接口説くことで、入社への意向を高めることが可能です。

合同会社説明会(転職フェア)

さまざまな企業がブースを出展し、転職希望者に向けて会社の理念・事業内容・業務内容を伝えるイベントです。応募前の転職希望者に直接会って話せるのが最大の特徴です。
アプローチの幅を広げる手段としての活用のほか、企業ブランディングとしての活用も期待できます。
出展に際しては、出展料が必要です。出展料は開催される会場の規模、対象の業種・職種、出展日数、出展ブースのサイズ等によってさまざまです。

合同会社説明会(転職フェア)のメリット

  • 応募前の人材に直接アプローチできる
  • アプローチできる人材の範囲を広げられる
  • 企業ブランディングにつながる

合同会社説明会(転職フェア)の注意点

  • 事前準備・当日対応に工数がかかる
  • 来場者に足を止めてもらう工夫が必要

活用例

  • 数十人以上の大規模採用が必要。特定の地域で母集団形成を集中的に行いたいとき
  • 企業や仕事の魅力が広告などで伝えきれないため、応募者と「会う」機会を増やしたいとき
  • 求人媒体や人材紹介サービスなどでアプローチできる転職希望者とは異なる層にアプローチしたいとき

合同会社説明会(転職フェア)の来場者は転職意欲のある層が中心のため、転職希望者との接点数を増やしたいときに有効です。

採用課題別にみる強み比較まとめ

企業の採用課題別にそれぞれの採用手法の強みを表にしました。
青色の部分が強みを表しています。

採用手法の比較表

状況に応じて採用手法の使い分けや併用が大切

ここまで、採用手法には特徴に違いがあることを説明してきました。
採用難といわれる昨今、企業の採用課題は多様化しています。「コスト」「納期」「工数」「現場が求める人物像」など、多様化する採用課題に対して、採用手法をどれか一つに限定してしまうことは、採用の長期化を招き、結果としてコストが膨らむ要因になってしまいます。予算によっては、複数の採用手法を併用することで効果を最大化できることもあります。
自社の採用課題をあらためて整理し、状況に応じて採用手法を使い分けることが大切です。これを機会に、採用手法の見直しをして、採用成功につなげましょう。

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